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消えゆく町の本屋さん

JUGEMテーマ:日記・一般

 

正確に集計していないので、少し感覚的ですが、私の場合、書籍(雑誌含む)代の内訳(金額ベース)は、

・日刊ゲンダイ・夕刊フジなど大衆紙:15%

・週刊誌(一般紙):30%

・週刊誌(経済、経営など専門雑誌):10%

・ビジネス書籍(大半は仕事の資料作り用):25%

・小説(最近はテレビドラマ化されたものが多い):5%

・マンガ本(移動中のおとも):5%

・ランニング雑誌など趣味の雑誌:10

という割合です。

 

では、これらをどこで購入するか?

・日刊ゲンダイ・夕刊フジなど大衆紙:ほぼ100%駅の売店(稀にコンビニ)

・週刊誌(一般紙):ほぼ100%駅の売店(稀にコンビニ)

・週刊誌(経済、経営など専門雑誌):駅の売店50%、本屋さん30%、版元から直接20%

・ビジネス書籍(大半は仕事の資料作り用):アマゾンなどネット書店80%、本屋さん20%

・小説(最近はテレビドラマ化されたものが多い):ほぼ100%本屋さん

・マンガ本(移動中のおとも):ほぼ100%駅の売店

・ランニング雑誌など趣味の雑誌:本屋さん90%、駅の売店10

という感じです。

 

つまり、本屋さんを利用する機会は極めて少なくなりました。

10代の頃は大型書店の小説のコーナーに、20代、30代の頃は、大型書店のビジネス書コーナーに12時間、でーんと座り込み、面白そうで、かつ、役に立ちそうな本を探していました。

 

しかし、ビジネスで必要な本は、私の場合、専門書が多いので発行部数が少ない。

1990年代以前であれば、本屋さんに「お取り寄せ」を大量に依頼していましたが、今では、「じゃ、Amazonで!」となります。

 

つまり、品ぞろえの少ない本屋さんは、週刊誌や発行部数の多い雑誌、話題のビジネス書や小説、定番商品の地図や旅行ガイド、文庫本、漫画の単行本を扱うしかありません。

しかし、漫画は、コミックシーモなど電子書籍に読者は移行し、週刊誌は駅の売店やコンビニで購入されるようになってしまいました。

 

つまり、売り場面積が大きい品ぞろえが多いスケールメリットが生かせる店舗でなければ、本屋の経営が成り立たなくなったのです。

 

先日、私がに食用品をよく購入する札幌市内にある東光ストア行啓通店内にある「なにわ書房行啓通店」に行くと、建設現場にある防音シートのような白いシートが床から天井まで張り巡らされていました。

よくチェックすると、2019624日付で札幌地方裁判所において破産手続き開始が決定された、と破産管財人名が記載された「告示書」が貼られていました。

 

驚いて、ネットで検索すると、

・(株)なにわ書房 19549月設立、資本金4300万円

2019621日、札幌地裁に破産を申請

・負債総額は債権者約90名に対して約29000万円

・ピークとなった20002月期には売上高約13億円を計上していた

という情報が出てきました。

 

「なにわ書房」の思い出は、旗艦店の「リーブルなにわ」(40数年営業)が地下鉄大通駅近くの日之出ビル地下1階と地下2階にあった売り場面積もそこそこ広い書店でした。

私の20075月に発売した本も、地下1階のビジネス書売り場に平積みされていて、嬉しかった記憶があります。

しかし、この中規模店舗は、20134月に閉店し、全国チェーンの文教堂書店が後を引き継いでいます。

 

破産する直前の店舗(本)は、

・札幌市内:

「マルヤマクラス店」、「東光ストア円山店」、「東光ストア行啓通店」、「西友西町店」

・北広島市:

「東光ストア北広島店」

5店舗体制でした。

 

本は「読みたい」と思ったら「1日でも早く読みたい」のが本好きの性(さが)です。

Amazonなどネット書店が発達してしまったので、本屋さんになければ、ネット書店という流れとコミックの電子書籍販売の発展という状況なので、寂しいことですが、傷口が広がる前に破産申請したのは賢明な選択だったのかもしれません。

(※ 自分を変える“気づき”ロジカル・シンキングのススメ メルマガ653号より)

 

 

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author:有賀正彦, category:一般コラム, 05:17
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“いち早くゲームチェンジャーとなって覇権をにぎる”戦略が日本には急務

JUGEMテーマ:ビジネス

 

日本人は、

「欧米人は単刀直入の本音トークをするけど、日本人は、婉曲的に相手に悟ってもらう話方をする」

と思っています。

 

しかし、私の専門であるマネジメントシステム規格の認証制度の世界はもちろん、最近よく目にする環境問題のひとつである世界的な脱プラスチック化の流れなどを見ていると、「欧米人も本音を隠す民族だよな」と思います。

 

温室効果ガス削減にしろ、脱原発にしろ、脱プラスチックにしろ、一応、「地球環境の維持」を目的にしています。

確かに、その通りではありますが、隠れた本音は、

「いち早くゲームチェンジャーとなって覇権をにぎること」

でしょう。

ただ、それでは「露骨」なので、「環境負荷削減」、「地球環境維持」、「人間の健康」などを持ち出して、新しいルールを作ろうとしているわけです。

 

例えば、今話題の「脱プラスチック」の取組みとして、日本政府は、レジ袋の有料化を法制化しようと急いでいます。

実際、国連によれば20187月時点で、127カ国でプラスチック製レジ袋の使用に何らかの法規制があり、83ヶ国が無料配布を禁じているそうです。

 

しかし、実際のところ、日本の場合、(2016年の環境省の調査による)

・レジ袋は国内で年間に出るプラごみの2%程度

・海岸の漂着ごみのうち、ポリ袋は容積比で0.3%

・プラ製のストローやフォークは0.5

とわずかだそうです。

海岸漂着ゴミで比率が高いのは、

・漁網やロープ:26.2

・発泡スチロールブイ:14.9

・飲料用ボトル:12.7

だそうです。

 

また、国内のプラスチックに関しては、数字の上では86%がリサイクルといわれていますが、殆どがサーマルリサイクルという名の「焼却処分」で、国際的な「リサイクル」比率にすると、30%未満だそうです。

 

つまり、「日本も国を挙げて頑張っています」感を出すために、レジ袋有料化などの対策を推進しているのでしょう。

ひとたび、国際的な流れが大きくなれば、対策をサボっていると、どんどん世界からおいて行かれ、完全に「ゲームチェンジ」した時に乗り遅れます。

 

個人的にヤバいのでは、と思っているのが自家用車です。

日本は電気自動車対応については、世界的には完全に遅れています。

国内的には、ハイブリット車が好調ですが、そのうち、完全にゲームチェンジした時は「国内メーカーの自動車は世界から締め出し」されてしまうでしょう。

 

「勝手に流れを作り、徐々にルールを作って行き、先行逃げ切りはズルい」

と思いますが、これがグローバル化した現在の世界の流れです。

「仕組みを作ったもん勝ち」ですから、日本も世界がルールを作り始めた時に後手後手に対応するのではなく、先陣を切って仕掛ける戦略が必要だよな、と思います。

 

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author:有賀正彦, category:経営・ビジネスに関する話, 12:28
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現状の自動車のアクセルとブレーキの位置と操作方法自体にリスクがある

JUGEMテーマ:日記・一般

 

201973日に各メディアが一斉に報じていましたが、またまた、高齢者ドライバーの「アクセルとブレーキの踏み間違い」による死亡事故が発生しました。

 

各メディアの報道によると、

73日午前1015分ごろ、神奈川県鎌倉市大船で事故が発生

80歳の男性が運転する車が駐車場を出ようとしていたところ突如急発進した

・近くを歩いていた79歳の女性に突っ込み心肺停止の状態で病院に搬送され死亡が確認された

・運転していた80歳の男性もけがをしており病院に搬送されている

・目撃者によると、男性運転手は事故直後『アクセルとブレーキを踏み間違えちゃった』語ったとういうことです。

 

今年になって、特に社会問題化してきた「高齢者ドライバーによる運転ミス」による事故。

感覚的ですが、この類いの報道では、「アクセルとブレーキの踏み間違え」による事故が多いように思います。

 

この踏み間違え事故を防止するために、脚光を浴びているのが、熊本県玉名市にある「ナルセ機材有限会社」が開発し、特許を有する「ワンペダル」です。

http://www.onepedal.co.jp/products/

 

ご存知の方も多いと思いますが、ワンペダルとは、

(以下、ナルセ機材のウェブサイトの記載を引用編集)

・事故を防ぐためにアクセルとブレーキを一体化させた「安全設計ペダル」のこと

・ワンペダルは1つのペダルに足を置いたまま操作する

・足を右に傾けるとアクセル、踏めばブレーキ

・アクセルをかけたままでペダルを踏んでもクラッチが外れてアクセルは効かない

・運転中は、ペダルに常に足が乗った状態のため「踏めば止まる!」という安心感がある

・とっさの事態でも「踏み間違い」「踏み損ない」「ブレーキの踏み遅れ」がない

(引用編集ここまで)

というものです。

 

個人的には、「画期的な設計」だと思います。

私自身は、1987年に運転免許を取得しましたが、当時、実家に自家用車がなかったので、自家用車に乗り慣れていなくて、運転免許を取得するために教習所に通った時は、お恥ずかしい話ですが、「アクセル、ブレーキ、クラッチ」の位置が、そもそもわかっていませんでした。

 

また、アクセル、ブレーキ話題とは少しそれますが、教習所で運転を習っていると、焦っている時(運転に余裕がない時)は、教官に、「そこを右に曲がって」と言われても、瞬間的に「右と左が分からなくなる」ことがありました。

また、アクセル、ブレーキ、クラッチの位置も、私は「あ・ぶ・く」と頭の中でつぶやきながら、「認識と行動が一致」するように教習が終わった後もイメージトレーニングしていたぐらいです。

 

つまり、何が言いたいかというと、ふつうに運転できるようになると、感じなくなりますが、人間工学的に、「アクセルとブレーキが隣同士にあり、踏み変えなければ操作できない車の構造」自体に欠陥があるのだと思います。

 

・信号が変わって、ブレーキを踏む

・車間が詰まってきて、ブレーキを踏む

といった意識的に「速度を落とす」際は、右足をアクセルからブレーキに踏み変えることは容易です。

しかし、

・急に歩行者や自転車が飛び出す

・前方の車が急ブレーキをかける

といった「とっさにブレーキを掛ける」シチューエーションでは、「踏み変える動作自体がリスク」と言わざるを得ません。

 

自分の経験を思い起こせば、まだ、免許を取り立てで、運転に不慣れな頃(当時はマニュアル車に乗っていました)は、スピードを上げなくてもいい状態の時は、右足を常にブレーキペダルの位置に移して、「いつでもブレーキを踏める状態」にしていたものでした。

 

自動車が発明されて以来、アクセルとブレーキの位置と操作方法(右足で踏み変える)は、基本的に変化してこなかったと思います。

けれども、そもそも、現状の自動車の構造は、

「緊急事態(とっさの状況)や年齢を重ねて瞬発力が落ちた時は踏み間違えリスクがある」

といえるのだと思います。

 

つまり、アクセルとブレーキは、

・ワンペダル方式

・アクセルはハンドル操作と一緒で手、ブレーキは足(またはその逆)

など、構造的に見直す必要があるのではないかと思います。

 

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author:有賀正彦, category:ニュースを題材にした話, 10:13
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札幌市のクマ出没件数増加の原因

JUGEMテーマ:ニュース

 

201972日に、札幌市南区の簾舞(みすまい)中学校の敷地内で、クマのフンが見つかったそうです。

札幌市内は、毎年、クマの出没情報がありますが、

2018年:137

2019年:98件(630日まで)

と今年は、2018年の出没ペースを上回っているそうです。

 

札幌市の隣の江別市では、今年は78年ぶりに、クマの出没情報があったそうで、住宅街や学校周辺での警戒態勢が強まっているそうです。

 

敷地内でクマのフンが見つかった簾舞中学校では、教員が生徒の登校を見守ったり、立ち入り禁止場所をつくったりして安全対策を強化しているそうです。

このあたりは、私は、温泉のある定山渓まで市街地からジョギングコースとして何度も走ったことがありますが、周囲にはサクランボなどの果樹園も多く、クマのエサがあるので、出没しやすい場所だと思います。

 

北海道新聞の報道では、クマの生態を研究している北海道大学の坪田敏男教授によると、

67月はエサが不足する時期

・クマはエサに対する執着心が非常に強い

・いったん、おいしいものだと学習したら、それに固執するため何度も出没する

30年前に道内で春グマの狩猟が禁止になった

・そのため、年々クマの個体数が増えている

・若いクマが生息地を求めて住宅街の近くまで出没するようになってきている

と分析しているそうです。

 

走った後の温泉は至福の時間ですが、札幌市内のジョギングは、しばらく、豊平川河川敷などクマの出没がなさそうな場所を走ろうと思います。

でも、河川敷も、カラスが低空飛行して、ジョガーを襲撃するんで、油断はできないです。

 

 

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author:有賀正彦, category:ニュースを題材にした話, 14:08
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ビジネスとプライベートのファッションの垣根が緩くなった時代

JUGEMテーマ:ビジネス

 

2019年7月2日付けのニュースポストセブンが、

「ビジネスマンが「スーツ離れ」で紳士服チェーンの苦戦続く」

という見出し記事を報じていました。

 

記事によると、

・紳士服チェーン大手の青山商事、AOKI、はるやま、コナカの営業利益が大きく減収している

・青山商事

売上高2503億円(対前期比1.8%減)、営業利益146億2900万円(同29.0%減)、

経常利益156億1100万円(同26.7%減)、純利益57億2300万円(同50.1%減)

・AOKI

売上高1939億1800万円(同2.3%減)、営業利益133億8200万円(同10.0%減)、

経常利益118億9000万円(同15.1%減)、純利益46億200万円(同37.6%減)

・はるやま

売上高555億5400万円(同2・7%減)、営業利益18億2900万円(同24・0%減)、

経常利益21億5100万円(同21.5%減)

・コナカ

売上高651億4500万円(同4.4%減)、営業利益9億100万円(同48.0%減)、

経常利益13億6800万円(同44.1%減)

・4社揃って減収減益で、減収幅はまだ小さいものの大幅減益である

・大手4社が苦戦に転じた理由は、ビジネスマンの“スーツ離れ”が大きい

・クールビズの普及によって職場のカジュアル化が進み、通年でもカジュアル化に流れている

・例えば、三井住友銀行の本店行員では「Tシャツ、ジーパン勤務」を認めている(夏限定)

・よほどの堅い職種や冠婚葬祭でないとスーツでなくても済むようになっている

・テイラードジャケットとそれに合うパンツを着ていれば仕事上でも無礼とは見なされない

・イオンやイトーヨーカドー、西友などが7000円〜1万円程度のスーツを導入している

・カジュアルブランドやスポーツブランドも既製スーツに進出してきている

・ミズノやデサントなどスポーツウェアアパレルが機能性素材を使ったスーツを発売している

・ジーユーはカジュアル用途のストレッチ素材を使ったスーツを定価7000円ほどで発売

・ユニクロの感動ジャケットと感動ジャケットのセットアップも定価で1万円強である

・これらの利点はカジュアルアイテムとしての作り方なので、普段着にもできる点

・ここにきてスーツ業界は生き残りをかけたさらなる変革が求められている

(引用ここまで)

 

確かに、

・労働人口の減少

・クールビズ、ウォームビズなど職場でのカジュアルファッション化

・世の中全体の節約志向によるビジネス用とプライベート用の兼用化

などにより、紳士服業界が苦戦するのは、10数年前から見えていましたが、さらにこの状況は加速しているということでしょう。

 

実際、総務省の統計データによると、1世帯あたりのスーツへの支出額は、

・2018年:4976

・2000年:8782

だそうです。

 

私自身も、サラリーマン時代は、毎日、しっかりしたスーツ着用でしたが、フリーランスになってからは、テイラージャケットなどカジュアル化しています。

これは、個人的かもしれませんが、私の場合、出張が多く、20年前の感覚だと、1週間単位の出張だと、大きめのスーツケースにもう一着、スーツを入れて行きました。

しかし、今では、健康のためのジョギング用Tシャツやシューズにスーツケースの容積を取られ、スーツは一着、しかも、普段着用としても兼ねられるジャケットやパンツをスーツケースに入れて出張に行くようになりました。

 

ニュースポストセブンの記事は、紳士服業界の話でしたが、たぶん、ビジネス用シューズやバッグ業界も同じような状況ではないでしょうか。

ひと昔前なら、仕事の場では、ビジネス用シューズ、カバンが、失礼に当たらない格好でしたが、今では、かなりカジュアル化しています。

リュックタイプのカバンなど、20年前なら、上司に叱られそうですが、今なら腰痛など健康面を理由にすれば、全く問題なしです。

要は、ビジネス、プライベートの垣根が、昔より緩く生態系でいえば、マングローブ化(海水と淡水が入り混じった領域)しているのでしょうね。

 

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author:有賀正彦, category:ニュースを題材にした話, 11:39
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第34回サロマ湖ウルトラ100キロマラソン完走記(6回目)

JUGEMテーマ:日記・一般

 

「年1回」と決めている「100キロウルトラマラソン」(サロマ湖ウルトラ)を今年も走ってきました。

20172018年大会は、ラスト20キロのワッカ原生花園が土砂降りで、しかも風が強かったので、低体温症で救護されているランナーが多かったですが、今年の第34回大会は、スタート時は曇り、その後は、全般的に快晴という天候で、ベスト記録が出た仲間もいました。

 

私はといえば、これまで、フルマラソン以上の距離の大会に約130レース、10キロ、ハーフなども加えるとトータルで280回以上マラソン大会に参加していますが、一番、体調が悪くなってしまった大会でした。

肉体的には、

・胃がムカムカして、吐き気をもよおす

・水分をエイド毎しっかりとっても、からだが吸収しない

・左足の足底の1/3ぐらいにマメが発生

・左足の薬指が鬱血し剥がれる

などです。

 

ご存知のように、私の「レース最適気象条件等」(自分調べ)は、

・気温57

・無風

・登りが少ない(下りは得意)

なので、フルマラソンで記録した15回のサブスリーは、

・全て高低差25m以内

・スタート時の気温が10℃以下

です。

 

最近、ラン仲間の多くが、ウルトラやトレイルにどんどん参戦し、SNSを見ているととても楽しそうなので、参加してみたいですが、現状では「暑いのが苦手、高低差超苦手なので苦しみまくること必至」と思い、二の足を踏んでいます。

 

さて、第34回サロマ湖ウルトラマラソンの私の結果ですが、サブテン(10時間以内)を目指していたので、「10キロ55分(キロ530秒)」を目標ペースに設定し走っていました。

しかし、70キロまでは、10キロ60分以内(7時間以内)をキープできましたが、80キロで借金生活(8時間6分)となり、当初の目標には届きませんでした。

10時間2948秒》

 

「反省点(教訓)」

・もどした内容物(お食事中の方すみません)が胃液と海苔のみ

・消化吸収の遅い私には、レース4時間前までの食事が必須

2時間前に海苔付おにぎりを食べるのはダメ(有森裕子さんの教え)

・「気温が20℃を超えたら」タイムは狙わず完走に徹する

・ウルトラ用シューズは、普段履きより大きめのサイズにする

 

一般的には「レース前の朝食は3時間前までに」と言われています。

しかし、私は消化が悪いのと、できるだけ胃袋を空っぽにしておきたいので、45時間前に朝食を摂ります。

また、有森裕子さんのランニング教室で、口を酸っぱく「朝ごはんに海苔は食べないでください。おにぎりを食べるなら海苔なしで。できれば繊維質の多い具材も避けて!!」と言われていたに「ウルトラだからペースはゆっくりだし・・・」とふだんは、絶対にやらない「2時間前の食事」をしてしまったら、このザマです。

 

「感謝」

ウルトラマラソンは、応援してくれるラン仲間、一緒にレースに出ているランナー、沿道のみなさまに、特に支えられています。

私設エイドでコーラや果物を提供してくれた皆さま、写真を撮ってくれたみなさまに大感謝です。

普段の大会だと「会釈」ぐらいしかしない顔見知りのラン仲間でも、ウルトラでは、走りながら色々話したり、テンションが上がってハイタッチしまくったり、励まし合ったり、と他のレースでは味わえない楽しさがあります。

でも、100キロは、年1回でお腹いっぱいです。

 

最近は、年齢との戦いを痛感します。

練習強度上げて、練習代わりのレースをたくさん入れると、疲労がなかなか抜けません。

(もう、かつてのような月間フルマラソン6レースなどといった無茶は絶対に無理です)

かといって、ジョグしかしないと、心肺が鍛えられず高速走行できまません。

このバランスギリギリのところで「工夫しながら戦う」ことを課題としたいと思います。

 

 

 

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author:有賀正彦, category:一般コラム, 07:18
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吉本興業の決意表明とコンプラ研修は再発防止策となっていない

JUGEMテーマ:ビジネス

 

 

所属タレントの闇営業や反社会的組織の宴席に参加した問題が相次ぐ吉本興業ホールディングス株式会社は、2019627日に、公式ホームページで「決意表明」を掲載した。

https://www.yoshimoto.co.jp/

決意表明には、会長名、社長名、全役員、全社員、所属一同として、一連の事件を受け「コンプライアンスの徹底と反社会的勢力の排除に関する姿勢」を表明しています。

 

決意表明では、

・改めてタレントへのヒアリングを徹底し、問題あるタレントには速やかに対応する

・コンプライアンス体制を再構築する

・その時々の案件の事情に応じてタレントが正しく輝き続けられるように工夫して運用

・現在の吉本興業においては、あらゆる反社会的勢力との関係は一切有していない

・今後も一切の関わりをもたないことを固く誓約・宣言いたします

としています。

 

また、626日からは、コンプライアンス研修を再スタートし、多忙なタレントには、楽屋を訪問して出張研修を行うそうです。

 

しかし、吉本興業の決意表明やコンプライアンス研修は、「問題に真摯に取り組む本気度」という意味では評価しますが、マネジメントの観点では、効果は限定的でしょう。

その理由は、決意表明や研修は、今回の一連の問題の原因に対する解決策になっていないからです。

 

各メディアの報道によれば、コンプラアインス研修では、例えば、

・反社会的な集まりに誤って参加し、退席しようとしたら恫喝された

→脅迫罪にあたるといってしっかり断る

・反社会的な組織や所属員と記念写真を知らずに撮影した

→知らなかったなら問題はないが、事務所には報告する

・・・

といったようなことを解説しているそうです。

 

もちろん、この内容自体は、誤りではありませんし、コンプライアンス知識が薄い芸人にとっては役に立つ情報です。

しかし、一連の問題の原因は、

・売れっ子芸人が同期や後輩芸人の顔を立てるために参加する慣習がある

・芸人同士の横のつながりで断りにくいパーティがある

・よしもとがマネジメントする仕事だけでは生活ができない

・マネージャーが付かない芸人や営業がある

・・・

といった原因が問題なわけです。

 

そもそも、芸能活動をする際に、専属マネジメント契約を芸人と結ぶなら、生活ができる仕事量をタレント事務所は確保するべきです。

仕事量が確保できないなら、専属マネジメント契約を解消するべきです。

そして、タレント自ら営業して獲得した仕事(闇営業と報道されている個人営業の仕事)は容認し、どんどんやってもらうべきでしょう。

ビジネス的に捉えれば、事務所が関与していない仕事で、スキャンダルが起きても、事務所は一切関係がない、と管理責任上は言えるわけです。

 

しかし、売れるようになった際に、ピンハネしたいから専属タレント契約を結んでいるのなら、個人営業(闇営業)は一切認めない代わりに、仕事にはマネージャーが常に張り付き、ある程度の仕事量を確保するべきでしょう。

 

感覚的には、吉本興業は、芸人として生活ができないのに、所属タレントが多すぎると思います。

芸能マネジメント事務所を名乗るのであれば、スタッフに対する適正な所属タレント数に絞るなどの管理が必要です。

仕事量の少ないタレントには、仕事が発生した時に、案件ごとに契約書を締結する方法にするなど、現状のマネジメント契約システム自体を改善しなければ、今回のような問題は、またいずれ、発生するのは間違いないでしょう。

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author:有賀正彦, category:経営・ビジネスに関する話, 00:49
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マイナー競技の部活動

JUGEMテーマ:日記・一般

 

先日、大学の部活の新入生歓迎会があり出席してきました。

今年の新入生は7人。

そのうち、ひとりは、中国からの留学生で、創部以来初の留学生部員です。

 

私が所属していた部活は1981年に創部しました。

当時の大学2年生が創部したので、私が入学した年で7年目8代目の部活でした。

現在、38周年が過ぎ、39年目の部活です。

私が大学院生1年目に10周年記念式典を開催しましたが、2年後には、40周年となるので、感慨深いものがあります。

 

この部活は、元々はエアライフル射撃の部活でしたが、エアライフルの所持許可が独り暮らしの学生にはなかなか警察から許可が下りず、そのため、所持許可がいらないボウガン射撃に競技を変えて発足したそうです。

当時は「いつ部員がいなくなって廃部になってもおかしくない」と言われていたので、よくここまでもったなぁ、と思います。

 

ポイントは、

・部活を指導してくれる人がいたこと

・世界選手権を目標にしたこと

ではないかと思っています。

 

私が入学した頃は、競技レベルが低く、全日本学生選手権や全日本選手権で部員が上位に食い込むことはありませんでした。

状況が変わったのが、1991年以降です。

何があったかといえば、1991年に世界選手権に出場したことです。

現在、NHKで大河ドラマ「いだてん」が放送中ですが、ストックホルム五輪に金栗四三氏が参加して、カルチャーショックを感じて帰国した時の状況と個人的にはダブるものがあり、かなりシンパシーを感じます。

 

詳細は省きますが、

・競技レベルが違う

・用具(銃器)の構造が違う

・世界の主流はアーチェリーのように距離が長い種目が主流

・競技人口が違う

・・・

といったことにショックを感じました。

 

そこで、まず、用具を海外から取り寄せました。

すると、競技レベルが格段に上がりました。

次に、したことは、各大学の幹部を集めて「リーダー研修会」という名の研修会を開催し、部員が少なくなった大学を「訪問活動」して、交流を深めました。

 

次に、自分が卒業した後の体制です。

それまでの部活の顧問は「名前だけ」で、一切、部活動に顔を出すことはありませんでした。

しかし、その先生が別の学部の教授となり顧問ができなくなったため、別の先生に顧問を頼みに行き、最終的には、競技をしてもらい、統括スポーツ団体の理事にもなってもらいました。

顧問の先生自体が競技をしてくれるので、それまで練習場所は、付属高校の弓道場や大学の空きスペースを間借りしていましたが、どさくさに紛れて「(実質)専用射場」を設置してもらいました。

そのおかげで、38周年を迎えることができたのでしょう。

また、今年開催された世界選手権では、現役の学生部員(女子)が個人戦で銀メダルに輝き、当時ではありえない出来事なので、感心するばかりです。

 

ただ、その先生も、現在、70代半ばになりました。

理想は、競技志向のあるOB部員が大学教員または職員になって顧問になることでしたが、現状いません。

それ以前に、統括団体の事務局や競技者が高齢化し、国内から競技としてこのスポーツが消滅する可能性もあると思います。

何とかしなければ、と思いを巡らせつつ、参加した今年の新入生歓迎会でした。

(※ 自分を変える“気づき”ロジカル・シンキングのススメ メルマガ651号より)

 

 

 

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author:有賀正彦, category:一般コラム, 06:24
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ツイッターで流れてきたグループAのS氏の今後の真偽

JUGEMテーマ:芸能

 

真偽が定かでなく、ソースもどこなのかわかりませんが、Twitterを見ていたら、

「ジャニーズ事務所の若き幹部T氏が、人気グループ『A』のSを特別な配慮をもって追放する予定」

という情報が流れてきました。

 

この情報によると、

・リーダーは自主退社が濃厚で、沖縄の宮古島で釣り人相手の船長をやるという噂

MNは、俳優として視聴率をしっかり取れるので安泰

Aは、さまざまな番組の仕切り役などに使えそう

・取り柄のないSだけが不要員になる

(ジャニーズライター)

ということのようです。

 

私たち一般人から見たら、S氏は、学歴もあり、ニュース番組のキャスターも務めていますので、解散後は、文化人キャラとしての活動の場があるのでは、と思います。

しかし、関係者によると「キャスターとしての力量はない」そうです。

つまり、

・インタビュー相手に、聞かれても切り返しができない

・逆質問が全然できない

ようなのです。

 

番組ではしっかりテーマに対する取材や説明をしているように見えますが、女性誌記者によれば、番組側が用意したものをしっかりアナウンスしているだけで、キャスターとしての能力ではない、ということのようです。

 

巷の噂では、S氏は、グループの歌のラップ部分の作詞を担当しているので、印税収入もあり、グループ内の収入格差が生じているそうです。

ただ、情報にもあるように、S氏は、グループ活動やラップ部分の作詞、週1回出演のキャスター以外に独自の境地で活躍しているイメージは確かにありません。

 

強みは、家柄や学歴ですし、グループAの楽曲の印税収入もあるので、生活は安泰です。

そうであれば、確かに、事務所に留まるより、強みを生かして政治家になるのも手なのかもしれません。

 

それにしても、この手の情報は、ヤフーニュースなどに出てきません。

真偽のほどは、グループA解散後の動向を見て判断するしかないのかもしれません。

 

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author:有賀正彦, category:スポーツ・芸能に関する話, 11:58
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「改正児童虐待防止法と改正児童福祉法」における気になる点

JUGEMテーマ:ニュース

 

198回通常国会は、2019626日に閉幕しました。

これで、74日公示、21日投開票の参院選に突入です。

 

今回の国会で可決した法案のひとつに「改正児童虐待防止法と改正児童福祉法」があります。

主な改正ポイントは、

◆親がしつけに際して体罰を加えることを禁止する

◆児童相談所の一時保護と保護者支援の担当を分ける

◆児童相談所には医師と保健師を配置する

◆学校、教育委員会、児童福祉施設の職員に守秘義務を課す

◆都道府県などは親に対して再発防止の指導を行うように努める

◆家族が引越しした場合に、児童相談所間で速やかに情報を共有する

などです。

 

これらの改正ポイントを見ると、社会的問題となった児童虐待に関するニュースが思い起こされます。

例えば、児童相談所間の速やかな情報共有や児童関連業務の職員に対する守秘義務が徹底されていないために痛ましい事件が発生したわけで、今回の改正は、これらの問題に対処した改正といえるでしょう。

 

ただ、気になるのは、2018101日現在、児童相談所の数は全国で212あり、ただでさえ「医師不足」なのに、配置する余裕があるのだろうか、と思います。

また、「医師・保健師の配置」といっても、児童相談所に配置する目的から考えて、肉体的、精神的虐待の可能性を判断しないと意味がないわけで、医師、保健師としての通常の力量だけでなく、カウンセリング能力など「児童に関する専門的力量」が必要になるでしょうから、「単に配置すればOK」というわけにはいきません。

 

また、「しつけに際して体罰を加えることの禁止」は、基本的には、大賛成です。

しかし、

・こどもが18歳まで適用

・親権がある親と同棲している大人には不適用

だと思うので、少し問題もあると思います。

 

明らかに、こどもが肉体的に「親にはかなわない」と感じる小学校低学年までならいいですが、中学生や高校生など体力的に親に勝る状態に成長した時に、こどもは法律で守られていますが、親は守られていません。

親が子供からDVを受けていて、警察に相談しても「民事不介入」を理由に、門前払いされてしまうのではないでしょうか。

 

また、親が再婚するなどした場合は、法律は適用されますが、同棲相手からこどもが虐待を受けた場合は、法律の適用外でしょう。

 

世の中には、「しつけの一環で、はたく、こずく、キツく声をあらげて叱る」などは「教育上必要」と考える大人は多いですし、教育学者の中にも「時と場合によっては必要」という人もいます。

しかし、法律で、学校教育法の適用となる教職員、そして親による「体罰禁止」が法制化されたので、「体罰によるしつけ」をしてもらいたいと考えたら、学校教育法が及ばないスポーツクラブや武道、作法、習い事などの教室で「しつけを目的とした体罰」(教育側は親の同意書を取って)をしてもらうしか方法はないのかもしれません。

 

20204月から適用になるようですが、政府はその前に「体罰(肉体的、精神的)と判断するガイドライン」を作成するそうです。

どんなガイドラインになるのか、注目です。

 

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author:有賀正彦, category:ニュースを題材にした話, 11:18
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