JUGEMテーマ:ニュース
2024年3月19日付の読売新聞オンラインが、
『廃食油が今や「お宝」、航空燃料活用へ争奪戦…取引価格は1年で3倍』
という見出し記事を報じていました。
以下に、この記事を要約し、考察しました。
《記事の要約》
天ぷらや揚げ物の廃食油が次世代航空燃料「SAF(Sustainable Aviation Fuel)」の原料として注目されています。
SAFは持続可能な航空燃料の略で、廃食油や藻類などが原料とされ、燃焼時に排出される二酸化炭素(CO2)は原料の植物が光合成で吸収した量と相殺されるため、ジェット燃料に比べ排出量を実質的に減少させます。
2025年には国内でのSAF製造が始まる予定で、これに伴い廃食油の需要が急増しています。
廃食油の取引価格も急騰しており、盗難が相次ぐなど争奪戦の様相を呈しています。
地球温暖化対策としてのSAF需要は著しく、国際民間航空機関(ICAO)は2050年のSAF需要量が6億5000万キロリットルに達すると見込んでいます。
現在、国内で回収される廃食油の大半は家畜の飼料に再利用されていましたが、近年はSAF製造工場がある国への輸出が急増しています。
日本政府は2030年までに国内航空会社が使用する燃料の10%をSAFにする目標を設定しており、堺市では国内初の大規模製造プラントが建設中です。
しかし、SAFの原料となる廃食油の確保が課題となっており、家庭からの廃食油回収率を上げることが求められています。現在、家庭からの廃食油はほとんどが可燃ごみとして処理されており、分別回収する自治体は全国の約3割にとどまっています。
海外では、航空機の利用に対する規制が強化されており、フランスでは高速鉄道で移動できる航空路線の運航を禁止する法律が施行され、シンガポールはSAF税の導入を発表しました。
EUでも、2050年までに使用する燃料の70%をSAFにすることで合意しています。
このような国際的な動きと並行して、日本でもSAFの供給体制の整備が急務となっています。
(要約、ここまで)
記事にあるように、現在、家庭から排出される廃食油の大部分は可燃ゴミとして処理され、分別回収は、全国の自治体の約3割と言うことなので、国内SAFの一翼を家庭からの廃食油が担うような循環型社会形成のためには、回収システムを構築することが必要でしょう。
ただ、ペットボトル回収の際にも議論になりましたが、地域によっては、回収効率が悪く、「従来通り可燃ゴミとして処理した方が環境に優しい」ということも考慮して、この家庭からの廃食事油を原料とするSAF生産問題に、政府は取り組み必要があると思います。
航空燃料(ジェット燃料)について、今の「環境負荷」の考え方では、「燃焼時に排出されるCO2は、原料の植物が光合成で吸収した量と相殺されるため、ジェット燃料に比べ、廃食油や藻が原料のSAFは、排出量を実質8割削減できる」そうなので、「航空機にSAFを使用する」という点だけ捉えれば、「エコ」です。
しかし、環境問題は、ライフサイクル全体で捉えなければ、意味が無いので、
・廃食油を再生するコスト
・廃食油を再生する時に生じるCO2
・従来のジェット燃料生産で生じるCO2
などをトータルで考慮する必要があるでしょう。
月並みですが、私たちは、「どうしても使用する段階」での環境負荷に目が向きがちですが、環境負荷は、国や地域の特性や社会システムを考慮して考えなければ、「環境に盲目的」になり、ものごとを俯瞰して見れなくなることに注意が必要だと思います。
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2024年3月18日付けの時事通信社が、
『米テスラ、株安止まらず 直近ピークから5割下落 EV市場減速』
と題した記事を報じていました。
以下にこの記事を要約し、考察します。
《記事の要約》
2023年夏以降、EV市場の減速懸念などにより、テスラ株が約50%下落し、かつての栄光を失いつつある状況が見受けられる。
2023年のテスラの世界販売台数は約181万台で前年比4割の増加を記録し、株価も年初の100ドルから7月には300ドル近くまで急上昇した。
しかし、2024年の販売成長が前年を大きく下回る可能性が示され、投資家の期待は急速に冷え込んだ。
現在の株価は160ドル近辺にとどまり、米メディアからは「もう『壮大』ではない」と評されている。テスラの今年の成長見通しには具体的な数字が示されず、先行きの不透明感が株価下落の一因となっている。さらに、トランプ前大統領が再び大統領になる可能性も株価を下げる要因の一つと見られている。
この状況の中、テスラは現行モデルより低価格な新モデルの投入に注力し、2025年後半には「革新的な新製造技術」を用いた次世代低コスト車の生産を開始する計画を推進している。
しかし、それまでは業績や株価にプラス材料が少ないと見られ、当面は厳しい状況が続く見通しである。
(要約、ここまで)
なぜ、テスラ株は急激に下落しているのか、EV車に関する懸念点などを以下にまとめてみました。
1)市場の減速:
世界的なEV市場は成長の鈍化を見せており、テスラなどの株価も下落している。この減速の背景には、EVに対する購入支援金の見直しや、特に日本での政治的な問題も含まれています。
2)EVのデメリット:
加速性や静粛性が魅力とされるEVですが、歩行者の安全性、環境負荷、故障時の高額な修理費、バッテリー寿命など、多くのデメリットが存在します。特に、バッテリー技術の進歩が消費者の期待に達していないことが、EVの普及を阻害しています。
3)バッテリーの問題:
EVの問題の大部分はバッテリーに起因しています。短い航続距離、長い充電時間、高い製造コスト、低温特性の悪化、環境負荷など、バッテリーに関する課題が数多く存在します。
4)再販価格の低さ:
EVの再販価格が非常に低いことも、消費者にとって大きな障壁です。再販価格が低いことは、新車購入時のコスト面での不利益に繋がります。
5)ハイブリッド車の優位性:
日本でEVブームが起こらなかった理由の一つとして、ハイブリッド車の普及が挙げられます。ハイブリッド車は現時点での最適解として認識されており、EVに対するニーズを抑えています。
以上のように、EV市場が直面している課題として、政治的・経済的な要因、EVのデメリットとバッテリー技術の問題、ハイブリッド車との競合などが挙げられます。
これらの課題は、EV市場の今後の成長に大きな影響を与える可能性があるでしょう。
そもそも、環境面に関しても、「EV車」自体はエコであっても、電気を作り出す過程を含め、「電気自動車のライフサイクル」で考えれば、全くエコではありません。
トヨタつぶしなど色々な思惑が本音にはあると思いますが、現状は、EVに急速にシフトしようとしたEUは政策的に誤ったと言えるでしょう。【好評発売中!】
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2024年3月14日付の朝日新聞デジタルが、
「創業者死去で全店が異例の臨時休業 静岡の人気チェーン「さわやか」」
という見出しの記事を掲載していました。
以下に、この記事を要約し、「さわやか」の「こだわり」や「人気の秘密」などを考察します。
《記事の要約》
"げんこつハンバーグ"で知られる静岡県のハンバーグチェーン「炭焼きレストランさわやか」が、創業者の富田重之さんが老衰で亡くなったため、2024年3月14日に全店で異例の一斉臨時休業を実施した。
富田さんは1977年に静岡県菊川町に1号店を開店し、県内に34店舗を展開。
独特のサービススタイルと県外に出店しない方針で人気を博し、地元出身の著名人にも愛されてきた。
創業時から続く店員による目の前での調理スタイルや、週末には数時間待つこともあるほどの人気を誇っている。
富田さんは、食べることへの愛と顧客からのフィードバックを受け、ハンバーグに特化したメニューを確立。
この一日限りの休業は、富田さんへの弔意表明として運営会社が決定したもので、3月15日からは通常営業を再開する。
《さわやかのこだわり》
さわやかのHPには、「さわやかのこだわり」として「4つの安全・安心」が掲げられています。(以下、HPより引用編集)
1)牛肉100%ブロック肉使用:
さわやかでは、ハンバーグに100%牛肉のみを使用し、鶏肉や豚肉など微生物リスクのある肉は使用していません。また、全てブロック肉を使用しており、大腸菌など病原体の付着リスクが高い内臓や端材は使用していません。
2)産地・牧場・加工場指定:
使用される牛肉は、オーストラリアの指定牧場で安全な穀物を与えて育てられたものです。この肉はHACCP認定工場で処理され、内臓由来の微生物が付着しないように細心の注意が払われています。
3)原料肉の表面殺菌:
原料肉は、専用の殺菌機で表面を殺菌し、表面温度を110℃〜120℃にすることで、微生物を完全に殺菌します。
4)微生物防止の包装・低温保管・流通:
完成したハンバーグは、微生物の付着や増殖を防ぐために個別包装され、製造から店舗到着まで低温(製造時10℃、保管時5℃以下、流通時店舗到着品温10℃以下)で管理されます。
《人気の秘密》
1)品質へのこだわり:
さわやかのハンバーグは、牛肉100%のブロック肉を使用し、厳選された産地から調達していることで、安全性と品質の高さを保証しています。
2)ユニークな提供スタイル:
店内での調理ショーは、ハンバーグが目の前で仕上げられる体験を提供し、顧客の楽しさと満足度を高めています。
3)地域密着と限定性:
静岡県内にのみ店舗を構えることで、地元に根差したビジネスを展開し、県外からの訪問者にも特別な魅力として受け止められています。
4)口コミとメディアの紹介:
県出身の著名人やテレビ番組に取り上げられることで、その知名度はさらに上がり、人々の訪問意欲を刺激しています。
これらの要素が組み合わさることで、「さわやか」は独特の魅力と安全・安心を兼ね備えた人気店となったのです。
※げんこつハンバーグ
個人的な話しですが、3月10日に、「さわやか静岡池田店」に訪問しました。
お昼時でしたが、受付すると約120分待ち。
「16時頃が穴場」と駐車場の警備員のおじさまに聞き、15時半過ぎに受付すると約40分待ちでした。
さわやかは、創業から50年近いですが、私の印象だと、全国的に人気が出たのは、この20年ぐらいではないかと思います。
以前の報道では、「静岡県外の出店も検討中」という話しでしたが、このまま「静岡県内」にこだわって、営業を継続して欲しいな、と思います。
(※ 自分を変える“気づき”ロジカル・シンキングのススメ メルマガ898号より)
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2024年3月16日に、北陸新幹線の金沢―敦賀が延伸開業しました。
以下に、3月16日付の共同通信社の記事を要約し、北陸新幹線の敦賀から先について、考察します。
《記事の要約》
北陸新幹線の金沢〜敦賀間が2024年3月16日に開業しました。
この開業により、東京から福井までの所要時間が最短で2時間51分に短縮され、従来の東海道新幹線と在来線特急を利用するルートより33分も速くなります。
この区間の開業は、1973年の整備計画決定から51年を経て実現し、新幹線ネットワークが福井県にも拡大したことを意味します。
首都圏と北陸地方とのアクセス向上により、沿線地域への観光客増加が期待され、特に能登半島地震からの復興支援にも寄与することが見込まれています。
敦賀駅では、「かがやき502号」の出発前に開業式典が行われ、JR西日本の長谷川一明社長が利用客の増加を期待する挨拶をしました。
また、金沢駅では、馳浩石川県知事が敦賀行きの一番列車「つるぎ1号」に乗り込む前に、震災復興への思いを込めた俳句を詠みました。新たな延伸区間は125キロメートルにわたり、金沢から西側に6つの新駅が設けられました。この開業は、2022年9月の西九州新幹線開業以来の大きな動きであり、北陸地方と首都圏との更なる結びつきを象徴しています。
(要約、ここまで)
首都圏から敦賀に乗り換えなしで、最短3時間8分で行くことができるのは便利です。
ただ、時間だけで考えると、従来の「東京→名古屋→米原→敦賀」(のぞみ、ひかり、しらさぎ)で、約2時間50分なので、時間的なメリットは、ほとんどありません。
つまり、延伸開業の物珍しさが終われば、首都圏目線だと、北陸新幹線に関しては、金沢開業の時のインパクトが大きく、今回の延伸は、「福井駅までは、メリットがあるかなぁ」という感じだと思います。
ただ、今後20〜30年の間に必ず発生すると言われている東海地震、東南海・南海地震による東海道新幹線への影響を考えると、北陸新幹線の役割は重要だと思います。
そのように考えると、「敦賀から先は、いつ、京都(または米原)まで繋がるんだ」ということが、国民の関心事になりますが、敦賀から先の延伸は、さまざまな困難があるようです。
《北陸新幹線が敦賀から米原へ延伸された場合に生じる問題点》
この場合の問題点を整理すると、以下のようになります。
1)滋賀県の位置付けと影響:
滋賀県は短い区間であり、米原駅のみの改良で終わる可能性がある。
これにより、既存の「サンダーバード」や「しらさぎ」などの列車が廃止される恐れがあります。
2)利益配分の問題:
米原ルートを選択すると、北陸新幹線は短距離列車に限定され、米原から大阪間の収益はJR東海に渡る可能性があります。建設費用はJR西日本が負担する一方で、売上はJR東海が得るという不均衡が生じる。
3)技術的・運行的課題:
JR東海の信号や通信システムと北陸新幹線のシステムが異なるため、共用時には新たな設備が必要になります。
これに伴い、運行調整やメンテナンスに追加の時間と費用がかかります。また、東海道新幹線は現行のダイヤが密で、北陸新幹線との速度差による運行の遅延が懸念されます。
4)車両の問題:
JR東海の新幹線と北陸新幹線の車両は台車やブレーキが異なるため、共用する場合は北陸新幹線側がJR東海の車両タイプを購入するか、新たに製造する必要があります。
《敦賀から小浜経由で新大阪への延伸計画に京都の反対住民の声》
北陸新幹線は、現状は、敦賀から、小浜を経由して、京都に乗り入れ、新大阪までのルートが計画されています。
しかし、このルートについても、以下のような理由で、反対の声があります。
1)環境への影響:
敦賀から新大阪のルートの約8割がトンネル区間であり、京都府内を山岳トンネルおよび市街地の地下を通る計画です。このため、大量の残土処理、自然破壊、地下水への悪影響など環境への負荷が懸念されています。
2)文化的影響:
京都は歴史的な文化遺産が豊富な地域であり、トンネル掘削による地下水への影響が京文化を支える地下水へも悪影響を及ぼす可能性が指摘されています。
3)財政的負担:
建設費用が当初の2兆1000億円から、資材費や人件費の膨張により4兆円以上に膨れ上がると予測されています。沿線自治体の建設費負担も巨額に上り、人口減少社会での乗客数減少により採算が取れないことも問題視されています。
・・・このように、敦賀から先の北陸新幹線の先行きは不透明です。
延伸に掛かる建設費だけで捉えると、「米原ルート」が安いですが、以前の「国鉄」とは違い、現在は、分割民営化されている(JR東海とJR西日本)ので、各社の利益配分がネックになります。
また、「小浜ルート」は、トンネルが8割になると言われ、環境問題や建設コストの問題が発生します。
現実的には、現状の「敦賀−大阪」は「サンダーバード」、「敦賀−米原・名古屋」は「しらさぎ」という状態がしばらく続くのではないかと思います。
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2024年3月4日付の熊本日日新聞が、
『農地に海水流入 熊本県天草市 田んぼや果樹園19ヘクタールに被害 樋門工事業者ミス』
という見出しの記事を報じていました。
以下に、この記事を要約し、問題の原因を考察しました。
《記事の要約》
2024年3月4日に熊本県天草市河浦町で発生した樋門修繕工事の作業ミスにより、約19ヘクタールの農地に海水が流入した事故が明らかになった。
熊本県が発注したこの工事で、熊本市の業者が樋門の水密ゴム交換作業中に扉を陸上に放置し、完全な閉鎖を行わなかった結果、満潮時に農地へ海水が逆流。このミスにより、田んぼや果樹園が塩水で浸水し、地元農家は大きな打撃を受けた。
熊本県は事故発生後、扉の仮設置による応急対策を施し、新たな被害は防がれたものの、農家らはすでに高まっている土壌の塩分濃度や作物の生育不良に懸念を表明している。
農家たちは「微生物が死んで土を作り直すのに数年かかるだろう」「4年かけて育てた苗木が全て無駄になった」と述べ、未来の営農に対する不安を訴えている。
熊本県は農家たちに謝罪し、塩害の被害状況を聞き取り、天草市と協力して詳細な被害調査を行うとしている。
また、地元公民館で説明会を実施する予定であり、地元農家からはミスへの怒りと今後の対策や補償への不安が強く表明されている。この事故は、農業に対する深刻な影響をもたらし、熊本県の迅速な対応と長期的な復旧策が求められている。
(要約、ここまで)
《この問題の考察》
「樋門修繕工事業者が、海水を農地に流入させてしまった推定原因」と「熊本県の責任と問題点」について、考察します。
〈業者の問題の原因〉
業者が起こした問題の推定原因は、熊本市の工事業者が扉の水密ゴムを交換する工事中に、作業が完了せずに扉を外したまま陸上に放置したため、排水路を逆流した海水が農地に流入したとみられます。
業者は、別の業者が樋門付近に置いていた大型の土のうが水の浸入を防ぐと判断し、この安全策が十分であると誤って考えたことが、この事態を引き起こした推定原因とされています。
しかし、この判断が誤りであったことから、満潮時に農地に海水が流れ込んだとされています。
〈熊本県の責任と問題点〉
熊本県には、工事業者の説明を盲信せず、より慎重な検証と確認を行う責任がありました。工事におけるリスク管理の一環として、県は工事の進行状況を定期的に確認し、特に重要な樋門のようなインフラ作業においては、扉の取り扱いや暫定的な安全対策が適切に行われているかを厳しく監督すべきでした。
また、工事業者からの説明や安全対策が十分であるとの報告を受けた際には、独自に専門家による評価や第三者の意見を求めるなどして、その信憑性を確認する措置を講じる必要がありました。この事故を防ぐためには、県がより積極的に情報を求め、疑問点に対しては追及し、必要な場合には独自の調査や監視を行うことが求められていたと言えます。
個人的には、熊本県と工事を受注した業者との契約書で、このような「工事に関する農地への影響」について、どのような取り決めがあったのか、気になります。
農地所有者や利用者からすれば、「業者でも熊本県でもいいから、この農作物への影響を、しっかりと補償してください」という気持ちでしょう。
第三者的には、なぜ、このような問題が発生したのか、しっかり、原因を究明し、今後の公共発注工事のリスク想定と再発防止に役立ててほしいものだと思います。
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2024年3月14日付のBloombergが、
『バイデン大統領、日鉄のUSスチール買収に懸念表明へ−関係者』
という見出しの記事を報じていました。
以下にこの記事を要約し、世界の鉄鋼メーカーの状況と、USスチールを買収すると表明している日本製鉄について考察しました。
《記事の要約》
バイデン米大統領は、日本製鉄によるUSスチール買収計画に関して近く懸念を示す声明を出す見込みであるとブルームバーグが2024年3月14日に報じた。この情報は匿名を条件に話した複数の関係者からのもので、USスチール株はこのニュースにより2020年6月以来の低下を記録した。バイデン政権は労働組合に寄り添う姿勢を示しており、この声明は全米鉄鋼労働組合(USW)への支援とみなされている。トランプ前大統領はこの取引を阻止する姿勢を明確にしており、この問題には政治的な思惑が絡んでいるとされる。
声明の具体的な内容やどこまで踏み込むかは未だ明らかでないが、ホワイトハウスはコメントを差し控えており、日本製鉄とUSスチールもコメントを出していない。英紙フィナンシャル・タイムズによると、この声明は岸田文雄首相の2024年4月の訪米前に発表される予定であり、ホワイトハウスは大統領の決定を日本政府に内々に伝えたとされる。日米同盟の重要性を重んじるバイデン政権にとって、この時期の声明は「きまりの悪い」ものであり、選挙の年では政治が優先されることを示している。
USスチール買収計画は国家安全保障や雇用への脅威を理由に、バイデン政権内からも懸念の声が挙がっている。USWはこの計画を強く批判しており、マッコール国際会長は日本製鉄の幹部と会談を行い、バイデン氏からの支持を「個人的な保証」として得ていると述べている。ホワイトハウスのブレイナード国家経済会議委員長も、「国家安全保障やサプライチェーンの信頼性への潜在的影響」を理由にこの計画の厳格な精査を表明している。
(記事要約、ここまで)
ご承知の方も多いと思いますが、2023年12月18日に、日本製鉄が約2兆円で、アメリカのUSスチールを買収することを発表しました。
このニュースが報じられたときに、多くの識者は、「この買収はUSスチールの雇用が守られ、USスチールにとってメリットがある買収」と言われていました。
しかし、想像ですが、全米鉄鋼労働組合は、アメリカ大統領選を絡めた「政治案件」とすることで「日本製鉄から良い条件を引き出したい」のでしょう。
鉄鋼業は、製造業が隆盛を極めていた時代の象徴的な産業ですから、アメリカの白人労働者にとって、日本製鉄の買収は、ショッキングな話しで、民主党のバイデン氏、共和党の(おそらく)トランプ氏にとって取り込みたい支持層なので、こうして、「日本政府に対して懸念」を表明しているのでしょう。
《世界の鉄鋼メーカーの生産量トップテンは中国企業ばかり》
ちなみに、2022年の世界の鉄鋼メーカーの生産量ランキングでは、上位10社は、中国宝武鋼鉄集団、鞍山鋼鉄集団など中国メーカーが6社、2位にルクセンブルグのアルセロール・ミタル、4位の日本製鉄、7位のPOSCO(韓国)、10位にタタ・スチール(インド)と、中国が世界最大の鉄鋼産業国という現実があります。
〈中国が世界の鉄鋼産業の覇権を握った要因〉
中国が世界の鉄鋼産業の覇権を握った要因は、複数の要素によっています。
まず、中国は巨大な国内市場を有しており、経済成長に伴う建設ブームや製造業の拡大が、鉄鋼需要の増加を促しました。
加えて、国家による鉄鋼産業への強力な支援や補助金、そして比較的低コストの労働力が利用可能であることが、中国の鉄鋼メーカーにとっての大きな競争力となりました。
また、中国は豊富な原材料の供給源を確保しており、国内外の鉄鉱石の資源を積極的に開発しています。
これにより、生産コストを抑えつつ大量生産が可能になり、中国の鉄鋼メーカーは国際市場においても競争力を持つことができました。
さらに、中国政府は鉄鋼産業の近代化や環境規制への対応などを推進し、生産効率の向上や持続可能な成長を図っています。
〈アメリカの鉄鋼産業の衰退と中国からの輸入依存度の高まり〉
アメリカの鉄鋼産業の衰退と中国からの輸入依存が高まることに関するリスクには、経済的、安全保障的、環境的な側面が含まれます。
経済的には、中国からの安価な鉄鋼輸入により、アメリカの国内鉄鋼メーカーが価格競争で不利になり、産業の衰退や雇用の減少が起こる可能性があります。
安全保障の面では、国防や重要なインフラの建設に必要な鉄鋼の供給が外国に依存することで、供給不安や外国の政治的影響を受けるリスクが高まります。
環境的には、中国からの鉄鋼輸入による炭素排出量の増加や、生産プロセスでの環境基準の違いによる環境への負荷が懸念されます。これらのリスクは、アメリカの産業競争力の低下や国家安全保障の脆弱化、環境保護の取り組みに影響を与える可能性があるため、適切な対策や産業政策の検討が求められています。
したがって、「中国リスク」を考慮すれば、アメリカ政府は、資金的に、アメリカ鉄鋼産業の建て直しを徹底して行なうか、日本企業などとの合併を前向きに捉えて、支援する立場にあると私は考えます。
けれども、日本もそうですが、「政治家は当選しなければ、ただの人」なので、日本製鉄のUSスチールの買収に口出しするのは当然です。つまり、日本製鉄の買収表明時期が、ほぼ大統領選の前年だったというのが、タイミングがよくなかったように思います。
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個人的には、環境マネジメントシステム(ISO14001)の審査やコンサルティングに関わるようになって、久しい。
大昔は、サービス業における環境側面は、いわゆる事務所で生じる「紙ゴミ電気」系ばかり。
最近では、「環境側面」の考え方が世の中に浸透し、そのようなケースは少なくなりました。今回は、「フィットネスクラブ」について、環境側面(できるだけ業種固有のもの)や法規制の事例を挙げてみたいと思います。
《フィットネスクラブにおける環境側面の事例》
・エネルギー消費(エアコン、トレーニングマシン、照明など)
・水の消費(シャワー、プール、清掃など)
・化学物質の使用(清掃剤、プールの塩素など)
・廃棄物の生成(飲料の容器、清掃用品、オフィス用品など)
・騒音(音楽、トレーニング機器など)
・建築やリフォーム時の資源消費
・運輸(スタッフの通勤、商品の運搬など)
・電子機器の使用と廃棄(エントリーシステム、トレーニングマシンの電子部品など)
・空調システムの冷媒使用
・会員や従業員からのゴミ生成
・タオルやウェアの洗濯による水とエネルギーの消費
・壁や床の材料からの揮発性有機化合物(VOC)の放出
・スナックやドリンク販売による包装廃棄物
・トレーニングスペースのエアクオリティ
・駐車場の照明や排水
《有益な環境側面の事例》
1)再生可能エネルギーの利用:
ソーラーパネルや風力発電などを用いてエネルギー消費を削減。
2)エネルギー効率の良い機器:
最新の省エネルギー機器の使用によりエネルギー消費を削減。
3)再利用可能なタオルやウェア:
タオルやウェアを再利用することで廃棄物を減少させる。
4)エコフレンドリーな清掃剤:
環境に優しい清掃剤を使用し、化学物質の影響を削減。
5)デジタルメンバーシップカード:
プラスチックカードの代わりにデジタルカードを使用し、プラスチック廃棄物を削減。
《フィットネスクラブに関連する法規制の事例》
◆廃棄物処理法:
廃棄物の適切な排出、分別、収集、運搬、再利用、処分に関する法規制に準拠する必要がある。
◆水質汚濁防止法:
プールの水質管理や清掃の際の排水の法規制。
◆騒音規制法:
音楽や機器の使用による騒音の法規制。
◆建築基準法:
フィットネスクラブの建設やリフォームに関する法規制。。
◆エネルギーの使用の合理化等に関する法律:
エネルギーの消費に関する法規制に準拠する必要がある。
《フィットネスクラブの緊急事態の事例》
◆化学物質の漏洩:
プールの塩素などの漏洩。対応として漏洩部分の修復、通風の確保、関連部門への通報。
◆エネルギー供給の停止:
天災などでのエネルギー供給の停止。対応として非常用電源の利用、適切な避難手順の確立。
◆大量のゴミ発生:
イベント等での一時的な大量ゴミ。対応として事前のゴミ分別の確立、廃棄物業者との連携。
◆空調システムのトラブル:
冷媒の漏洩や空調停止。対応として漏洩箇所の修復、通風の確保、関連部門への通報。
◆水道水の大量使用や漏洩:
シャワーの故障やプールの漏洩。対応として修復、水使用を最小限に抑える通知、関連部門への通報。
以上が、「フィットネスクラブ」におけるISO14001に基づく環境側面、有益な環境側面、法的及びその他の要求事項、緊急事態の想定と対応手順に関する一部の事例です。これらの事例は、具体的な対応策やプロセスを設定する際の参考として使用できます。
マネジメントシステム構築や審査、指導の際の参考になれば幸いです。
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JUGEMテーマ:ニュース
2024年3月11日付の日テレNEWSが、
『ソラシドエア、乗客34人乗せないまま出発するトラブル 羽田空港』
という記事を報じていました。
以下にこの記事を引用し、問題点と再発防止策を考察します。
《記事の引用》(一部筆者が編集)
2024年3月11日朝、羽田空港でソラシドエアが34人の乗客を乗せないまま駐機場を出発するトラブルがありました。
ソラシドエアによりますと午前7時15分に羽田空港を出発し熊本に向かうSNJ11便の乗客105人は搭乗するためバス3台で駐機場に移動しました。
しかし、バス1台が間違えて違う駐機場に向かってしまったことで本来の駐機場への到着が遅れ34人が航空機に搭乗していないにもかかわらず出発したということです。
その後、航空機では滑走路に向かう途中で事態に気づいたため駐機場に戻り、34人を乗せて改めて午前7時47分に出発したということです。
ソラシドエアは34人を乗せずに出発した経緯について乗務員に聞き取りなどを行い調査しています。
(引用、ここまで)
《推定原因》
1)コミュニケーション不足:
バスの運転手と航空会社の間で、正確な駐機場への移動計画に関する情報共有が不足していた可能性があります。
これにより、バスが誤った駐機場に向かってしまったと考えられます。
2)乗務員の確認ミス:
搭乗ゲートや駐機場での乗客の搭乗状況を乗務員が正確に確認しなかったため、34人が乗っていない状態で飛行機が出発してしまったと思われます。
3)搭乗手続きの管理不備:
電子搭乗リストなど、乗客の搭乗状況を管理するシステムに問題があったか、正しく使用されていなかった可能性があります。
《再発防止策》
1)コミュニケーションの強化:
乗客を駐機場に送るバスの運転手と航空会社の間で、より詳細かつ明確な情報共有を行う仕組みを構築します。
必要な情報が全ての関係者に伝わるよう、コミュニケーション手段を見直し、強化することが重要です。
2)搭乗確認手続きの厳格化:
出発前に乗客が全員搭乗しているかを確認するプロセスを厳格化します。これには、搭乗リストの確認、乗客の搭乗口でのスキャン、または数える作業を徹底することが含まれます。
3)搭乗管理システムの改善:
電子搭乗リストの確認や管理システムのアップデートを行い、乗客の搭乗状況をリアルタイムで正確に把握できるようにします。システムの利用方法に関するトレーニングも徹底します。
《34人を乗せずに離陸した場合の航空法や運航技術上の問題点》
1)乗客の安全確認違反:
航空安全規則では、すべての乗客の安全が確保されていることを確認することが乗務員の責任です。乗客を乗せずに出発する行為は、この基本的な安全確認違反となります。
2)緊急時の対応問題:
乗客が予定通りに搭乗していない場合、緊急事態が発生した際の乗客名簿と実際の乗客数が一致しないため、救助活動などで混乱が生じるリスクがあります。
3)航空運行の信頼性低下:
乗客を乗せずに出発するという事故は、航空会社の運航管理体制への信頼性を著しく損ないます。これは、航空業界全体の信頼性低下にも繋がりかねません。
私も年に何回か、駐機場までバスで移動するケースがあります。
航空機の運航に詳しい人に聞いたことがありますが、何台かのバスで駐機場に向かう場合、最後のバスに地上係員が乗車し、機内スタッフに、乗客原因が搭乗したことを確認するそうです。
したがって、今回は、地上スタッフが乗車したバスが、前のバスを追い越したことが考えられます。
機内スタッフ側が、例えば、
・駐機場に向かうバスが、何台あったのか
・バスは全て駐機場に到着したか
が確認できる仕組みにしなければ、このようなミスは、また発生するかもしれません。
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2024年3月11日付の朝日新聞デジタルが、
『アマゾン、ふるさと納税に来春にも参入へ 仲介競争さらなる過熱か』
という見出しの記事を報じていました。
以下に、この記事を要約し、考察しました。
《記事の要約》
アマゾンが2025年春にふるさと納税の仲介事業に参入する計画を進めていることが明らかになった。
現在、この市場は楽天を含む国内4社が支配しており、手数料が高い状態が続いている。
アマゾンの参入によって、仲介市場に新たな競争が生まれる見込みだ。
アマゾンは「アマゾンふるさと」というサービス名で、専用のページを自社サイト内に設ける計画を自治体関係者に説明している。
同社は2025年3月のサイトオープンを目指し、他社よりも低い手数料や独自の配送サービスを提案していることが伝えられている。
ふるさと納税は、2千円を超える部分が翌年の住民税や所得税から控除される制度で、寄付者には返礼品が贈られる。
仲介サイトは寄付の受付や返礼品の発送を支援し、寄付額の一部を手数料として自治体から受け取る。多くの自治体は事務作業やPRの手間を省くために仲介サイトを利用しており、アマゾンの参入はこれらの状況に変化をもたらす可能性がある。
(記事の要約、ここまで)
個人的には、利用者目線だと、Amazonが「ふるさと納税」に参入することは、使いやすさの佃の期待から「歓迎」です。
しかし、そもそも「ふるさと納税について、自治体が、仲介業者、特に、外資系企業が参入すること」について、懸念があると思います。
以下に、「仲介業者に関する懸念」と「ふるさと納税に関する情報システムのあり方」について、考えてみました。
《仲介業者の使用に伴うリスクや懸念事項、および外資系企業の参入に関する懸念》
1)手数料や広告費の問題:
ふるさと納税の寄付金の一部が仲介業者に手数料や広告費として支払われることで、本来自治体に収められるはずの資金が減少してしまう可能性があります。
これにより、寄付金が自治体の事業や地域振興に充てられる金額が少なくなり、自治体の財政に影響を及ぼす恐れがあります。
2)情報セキュリティ:
外資系企業がふるさと納税の仲介業者として参入することで、個人情報や寄付データが国外に流出するリスクが高まるという懸念があります。
日本国内の個人情報保護法やデータ管理の基準が、国外企業によって遵守されるかどうかが問題となります。
特に、個人情報の取り扱いに関する国際的な基準や規制の違いから、情報セキュリティ面でのリスクが高まる可能性があります。
3)政策の透明性と公平性の欠如:
外資系企業が仲介業者として大きな影響力を持つ場合、ふるさと納税の政策が企業の商業的利益によって左右される恐れがあります。
これにより、自治体間の公平な競争が損なわれ、制度の透明性が低下することが懸念されます。
《納税に関する情報システムの国による整備と各自治体での自主運営のメリット》
1)セキュリティの強化:
国が情報システムを整備し、厳格なセキュリティ基準を設けることで、寄付者の個人情報保護を強化できます。これにより、情報漏洩のリスクを最小限に抑えることが可能となります。
2)統一された運用基準:
国がシステムを整備することで、全国の自治体で統一された運用基準やプロトコルを導入することができ、システムの運用に関するバラつきを減らすことができます。これにより、全国どの地域でも同様のサービス品質を保証することができます。
3)コスト削減:
各自治体が独自にシステムを開発・運用する場合に比べ、国が一括してシステムを整備することで開発コストや運用コストを削減できます。長期的に見れば、効率的な財政運営に貢献する可能性があります。
4)政策の一貫性と透明性の確保:
国によるシステムの整備は、ふるさと納税制度の運用における一貫性を保ち、制度全体の透明性を高める効果が期待できます。これにより、寄付者や自治体に対してより信頼性の高いサービスを提供できるようになります。
私は、こうした課題について、国民は、少なくとも関心を持って、日々を生きていくことが大事だと思います。
「ふるさと納税」に限らず、こうしたニュースについて、多くの国民が無関心でいることが、最終的には、国力低下の一因に繋がっているように思います。
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「頭の回転が速い人は、考えが浅くなる」という傾向があるそうです。
以下に、「頭の回転が速い人は、考えが浅くなる理由」、「頭の回転が速いメリット」、「ものごとを深く考えるために必要なこと」について、整理してみました。
《頭の回転が速い人は、考えが浅くなる理由》
1)即時的な反応の傾向:
速く考えることは、すぐに答えを見つける傾向があるため、より深く考える時間や機会を欠くことがあります。
2)情報の過多:
頭の回転が速い人は多くの情報を短時間で処理する傾向があるため、それぞれの情報を深く掘り下げるのが難しくなることがあります。
3)「最初の解答」に依存:
速い反応や答えを出すことで、最初の直感や考えに固執しやすくなることがある。
4)深い考察の時間がない:
頭の回転が速いことは、問題や課題に対して即座に行動を起こすことを意味することが多く、その結果、より深く考察する時間を確保しづらくなることがあります。
5)多様な視点の欠如:
速く答えを見つける能力があるため、さまざまな視点や方法で問題を検討することを省略することがある。
《頭の回転が速いメリット》
1)迅速な決断:
早く考える能力がある人は、特定の状況や問題に迅速に対応することができます。
2)情報の高速処理:
大量の情報を短時間で処理し、要点を把握する能力がある。
3)多任務処理:
複数のタスクを同時に効果的に処理することができる。
4)対話や議論の中でのアドバンテージ:
会話の中で素早く反応し、議論に貢献することができる。
5)環境への迅速な適応:
新しい状況や変化する環境にすぐに適応する能力がある。
《ものごとを深く考えるために必要なこと》
1)集中:
分散させる要素を取り除き、特定の問題や課題に完全に集中することで、より深い洞察を得ることができます。
2)時間の確保:
深く考えるためには、適切な時間を確保し、その時間内でじっくりと考察することが重要です。
3)異なる視点の検討:
自分の視点だけでなく、他の人の意見や視点を取り入れることで、ものごとを多角的に考えることができます。
4)質問の繰り返し:
「なぜ?」という質問を繰り返すことで、根本的な原因や背景を探ることができます。
5)反省と振り返り:
ある問題や状況について考えた後、その考えを反省し、振り返ることで深い洞察を得ることができます。
以上が、「頭の回転が速い人は、考えが浅い?!」のまとめです。
参考になれば幸いです。
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2024年3月7日付のテレビ神奈川が、
『農業用水路で男性作業員3人が意識不明 伊勢原市』
という見出しの記事を報じていました。
以下に、この記事を要約し、考察しました。
《記事の要約》
2024年3月6日夜、神奈川県伊勢原市の農業用水路で塗装作業中の男性作業員6名が倒れる事故が発生しました。このうち3名が意識不明の状態であり、現在も意識は回復していないものの、呼吸は安定しており、生命に直接の危険はないとされています。作業員は20代から70代までの幅広い年齢層にわたります。
事故が起きたのは、高森にあるトンネル型の農業用水路で、午後7時頃に「作業員が複数倒れている」との通報がありました。この水路は2023年12月から老朽化に伴う補修作業が行われており、内部の鉄板を補強し錆び防止のためシンナーや塗料を使用した塗装が進められていました。
事故現場では、空気の換気を促すため直径300ミリのファンが6台設置されていましたが、事故の原因については神奈川県警が現在も調査を続けています。
(要約、ここまで)
《作業員が意識不明になった原因と再発防止策》
〈作業員が意識不明になった推定原因〉
1)換気不足による有害ガスの蓄積:
使用されたシンナーや塗料から発生した有害ガスが、6台が設置されていましたが、これが不十分であった可能性が指摘されます。
2)長時間の曝露:
老朽化したトンネル内での塗装作業において、有害ガスに長時間曝露することで、作業員が中毒症状を呈した可能性があります。作業の性質上、有害物質への曝露リスクが高いと推測されます。
3)個人防護具の不足または不適切な使用:
適切な個人防護具(マスク、防毒マスクなど)が不足していた、または正しく使用されていなかった可能性が考えられます。これが作業員の健康被害を招いた一因である可能性があります。
〈再発防止策〉
1)換気システムの改善:
作業空間内の有害ガスを効果的に排除するために、より強力な換気システムの導入や既存の換気設備の改善が必要です。場合によっては、作業の一時中断を含め、空気品質を常に監視する必要があります。
2)作業時間の制限と休憩の確保:
有害物質への曝露時間を制限し、定期的な休憩を取ることで、作業員の健康を守ることが重要です。特に、有害物質を取り扱う場合は、短時間での集中作業とするなど工夫が求められます。
3)個人防護具の供給と教育:
作業員には、必要な個人防護具を供給し、その正しい使用方法について十分な教育を行う必要があります。特に、有害ガスや化学物質に関しては、専用の防護マスクや防護服の使用が推奨されます。
4)作業前の安全教育と危険物質の管理:
作業開始前に安全教育を徹底し、使用する化学物質の危険性について理解を深めることが必要です。
また、危険物質の取り扱いに関する規則を明確にし、それに従うことで事故を未然に防ぎます。
5)健康監視と緊急時の対応プロトコルの整備:
定期的な健康チェックや、緊急時における迅速な対応プロトコルを整備することで、作業員の健康被害を最小限に抑えることができます。
緊急時の適切な対応手順を全員が理解し、実行できるようにすることが重要です。
以上のように、この作業員が意識不明になった原因を推測し、再発防止策を考えてみました。
意識不明になった作業員の方達は、命に別状はないそうですが、早期の回復をお祈り申し上げます。
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2024年2月29日付の弁護士ドットコムニュースが、
『チュロス頼んだら→「ナゲット入ってたんだけど」投稿相次ぐ…マクドナルド謝罪「あってはならないこと」』
という見出しの記事を報じていました。
以下にこの記事の要約と再発防止策を考察しました。
《弁護士ドットコムニュースの要約》
2024年2月14日から期間限定で販売されたマクドナルドの「ひとくちチュロス」に関して、SNS上でナゲットとの配送ミスが報告されています。
顧客からは、チュロスを注文したにも関わらずナゲットが配送された、逆にナゲットを注文したらチュロスが届いたという投稿が相次ぎ、話題となっています。
これらのポストは大きな反響を呼び、20万件の「いいね」が付けられるなど、多くの人々の間で共感が広がっています。
日本マクドナルドはこの事態を認め、「あってはならないこと」と謝罪しつつ、誤配送はゼロではないとの立場を示しました。
同社は、形状が似た容器の使用が誤りの原因である可能性を指摘し、正しい商品への交換を提案しています。従業員や過去に働いていた人からは、容器が似ているために起きた「あるあるのミス」としての体験談が寄せられています。
一方で、多くの反応はミスを温かい目で見守るものが目立ち、「忙しいから仕方ない」「美味しいからよし」といったコメントが多く見られます。
マクドナルドは、今回のミスを受けて、今後の対策として商品ごとにデザインを変更するなどの工夫を行っていくと述べています。また、注文と異なる商品が届いた場合には、購入店舗に申し出ることで正しい商品との交換が可能であるとしています。
《推定原因と再発防止策》
〈推定原因〉
1)容器の形状の類似:
チュロスとナゲットの容器が非常に似ているため、忙しい時に従業員が見間違える。
2)ラッシュ時のミス:
繁忙期やラッシュ時に作業負担が増加し、注意力が分散することでミスが生じる。
3)従業員の研修不足:
新人やアルバイト従業員の研修が不十分で、商品識別能力が低い可能性。
4)作業プロセスの問題:
注文と引き渡しのプロセスに問題があり、ミスが生じやすい環境であること。
〈再発防止策〉
1)容器のデザイン変更:
チュロスとナゲットの容器の色や形状を明確に区別するデザインへの変更。
2)従業員研修の強化:
商品識別能力を向上させるための従業員向け研修プログラムの強化。
3)作業プロセスの見直し:
注文受付から商品提供までのプロセスを見直し、ミスを減らすための改善策を実施。
4)品質管理システムの導入:
注文された商品と提供される商品が一致しているかを確認する品質管理システムの導入。
5)消費者フィードバックの活用:
間違いが発生した場合の迅速な対応とフィードバックシステムの強化。
これらの対策により、将来的に類似のミスを減少させ、消費者の信頼を確保することが期待されます。
似たような話しを私も、このお正月に経験しました。
元日に、成田山新勝寺に初詣に行き、参道の出店で、何度も購入歴があるおまんじゅうを買いました。
このおまんじゅうには、「あずきのあんこ」と「ごまのあんこ」があり(あずきとごまは単価が違う)、「ごま」を5つ注文したつもりが、数日後に、袋の中身を確認すると、すべて「あずき」でした。
すぐに確認しなかったのと、レシートを捨ててしまったので、お店側に支払ったのが「あずき」の価格か、「ごま」の価格かわかりませんので、「言った、言わない、そう聞いた」になってしまいちゃんと説明できないので、今さら「苦情」も言えませんが、がーんな出来事です。
たぶん、元日の出店なので、おそらく臨時のアルバイト店員だったのと、暗がりだったので、店員さんが袋に入れているときに、客側の私も確認しづらかったのが、「注文と中身が異なった」原因です。
来年の元日は、リベンジするぞ!と思った次第です。
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個人的には、品質マネジメントシステム(ISO9001)の審査やコンサルティングに関わるようになって、久しい。
ISO9002が規格としてあった大昔は、サービス業においては、「設計開発のないISO9002」を選択する組織ばかりでした。
ISO9001になってからもしばらくは、「適用除外(適用不可能)」ばかり。
最近では、「サービス業における設計・開発」の考え方が世の中に浸透し、そのようなケースは少なくなりました。
今回は、「フィットネスクラブ」についての「製品・サービスにおける設計・開発」の事例を挙げてみたいと思います。
1)プログラム設計:
クラスやワークアウトプログラムの構築を行い、その効果や安全性を評価・検証します。
2)設備導入・改善:
最新のトレーニングマシンや器具の導入、既存設備の改善・更新を計画的に行います。
3)オンライン予約システム:
クライアントがクラスやトレーナーを予約できるようなシステムを開発・最適化します。
4)栄養相談サービス:
栄養士と連携し、会員の健康・ダイエット目的に合わせた食事指導を実施します。
5)バーチャルクラスの開発:
オンライン上でのエクササイズクラスを設計し、多様なニーズに応えます。
6)メンバーシッププランの設計:
さまざまな価格帯やサービス内容を持つ会員プランを策定します。
7)フィットネスアプリの開発:
メンバーがワークアウト記録や健康データをトラッキングできるアプリケーションを提供します。
8)キッズスペースの設計:
親がトレーニング中、子供を安全に預けられるスペースを整備します。
9)トレーナー教育プログラム:
トレーナーのスキルや知識を高めるための継続的な教育プログラムを開発します。
10)施設のアクセシビリティ向上:
障害を持つ人々も利用しやすいよう、施設のバリアフリー化を進めます。
11)SPAやマッサージサービス:
リラクゼーションサービスとして、マッサージやSPAを提供し、そのサービス内容を継続的に見直します。
12)サウナやジャグジーの設計・改善:
快適な休憩スペースとしての機能向上や安全対策を講じます。
13)イベント・キャンペーンの企画:
メンバー参加型のイベントや新規会員募集キャンペーンを策定・実施します。
14)フィードバックシステムの整備:
会員からのフィードバックを収集し、サービス改善に活かすシステムを設置します。
15)セキュリティ向上:
会員の安全を保障するため、セキュリティシステムやカメラの導入・改善を行います。
これらの製品やサービスは、メンバーの健康やフィットネス目的を実現するためのものであり、それぞれの設計や開発において、ISO9001の要求事項に基づく品質管理が必要です。特に、顧客のニーズや要望に応じたサービス提供、そしてその品質を継続的に向上させるためのPDCAサイクルの適用が求められます。
以上が「フィットネスクラブ」に関する「製品・サービスの設計・開発」の事例です。
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2024年3月5日付の産経新聞が、
『チェルシー販売終了は「あめ離れ」の象徴 明治はガムも撤退 お口のお供の主役はグミに』
という見出し記事を報じていました。
以下に、この記事を要約し、考察しました。
《記事の要約》
菓子メーカー大手の明治が、53年間販売してきたキャンディー「チェルシー」の販売を2024年3月末に終了し、キャンディー事業から撤退することを決定しました。
この撤退は、近年の「あめ離れ」が顕著になっている中、市場環境の変化や顧客ニーズの移行を反映しています。
明治は既に2023年3月にガム事業からも撤退しており、特に注力しているのはグミ市場です。この市場は若者を中心に人気があり、独特の食感やデザインが好まれています。
「チェルシー」の売上は、2002年度に約25億円あったものが、2022年度には約5億円に減少。全体的なあめ市場は増加傾向にあるものの、成長は鈍化しており、ロングセラー商品の廃業も目立ちます。
2023年には、サクマ式ドロップスで知られる佐久間製菓が廃業。また、いちごミルクキャンディを製造していたアメハマ製菓も2021年4月に廃業しました。
コロナ禍の影響であめをなめる習慣が減少し、原材料やエネルギー価格の高騰が影響を与えたことも、あめやガムの市場が苦境に立たされる要因となりました。ガム市場は特に減少が顕著で、2019年の741億円から2022年には548億円にまで減少しました。
一方で、グミ市場は若者を中心に人気が高まっており、2019年の619億円から2021年には635億円に増加、2023年には972億円まで急拡大しました。
特にSNSを通じての情報共有が流行し、国内外の斬新なグミ商品が人気を博しています。グミ市場の成長は、あめ市場を逆転する可能性が高いとされ、ガムの機能をグミに置き換える動きも見られます。
この動向は、消費者の好みの変化や、新型コロナウイルスの影響によるライフスタイルの変化、そしてSNSを通じた情報の拡散力が大きな影響を与えていることを示しています。これからの菓子市場は、よりダイナミックな変化が予想されます。
(要約、ここまで)
2023年に明治が、キシリトールガム「キシリッシュ」の製造を終了し、ガム市場から撤退したときに、「こんなにも、ガムの需要が下がり、グミにその座をいつの間にか奪われているんだぁ」と個人的に驚きましたが、今回のチェルシーの製造終了(2024年2月末)と明治の飴市場からの撤退は、個人的には、キシリッシュの時より大きいです。
ガムは、最終的には、吐き出すものなので、ゴミ箱が世の中から減少する今の時代において、若い世代に嫌われるのは、理解できますが、まさか、飴が「口の中でなかなか溶けないからグミの方がいい」という声には、「へぇ〜、そうなんだぁ」という思いです。
私の場合、常に、スーツのジャケットに、個包装の飴をいくつか入れて、喉が少しいがらっぽいときには、口の中に入れ、口内を潤すために飴を利用しています。
しかし、一般的には、「飴よりもグミ」が好まれるようになった理由は、以下の点があるようです。
最近、「飴(あめ)」よりも「グミ」が消費者に好まれる傾向にある理由は、以下の複数の要因によるものです:
1)多様な味と食感:
グミはその独特の食感や、酸っぱい、甘い、果物味など、幅広い味のバリエーションを提供しています。これにより、消費者の好奇心を刺激し、新しい味や楽しい食体験を求める人々にアピールしています。
2)SNSとの相性:
グミはそのユニークな形状、カラフルな外観で、SNS上での写真撮影に最適です。特に若い世代の間で、SNSで共有されるユニークなグミ製品が話題になりやすいため、SNSを通じての情報拡散効果が大きいです。
3)健康への意識:
一部のグミはビタミンを含むなど、健康志向の商品も増えています。消費者が健康に対する意識を高める中で、ただ甘いだけでなく、何らかの栄養価や健康的な効果を求める傾向が強まっています。
4)食の安全性と品質:
近年の食品に対する安全性への関心の高まりと共に、品質や成分に注目が集まっています。グミは保存料が少ないものや、天然素材を使った商品が多く、消費者の健康や安全への要求に応えやすい傾向があります。
5)利便性:
グミは手軽に食べられ、携帯性にも優れています。外出時や仕事中の小腹を満たすスナックとして、また映画鑑賞時のお供など、さまざまなシーンで気軽に楽しむことができます。
個人的なチェルシーの思い出は、3種類あるチェルシー(バタースカッチ、ヨーグルトスカッチ、コーヒースカッチ)の中では、定番の「バタースカッチ」が一番のお気に入りでした。
以前、この3種類が混ざった包装のチェルシーの袋飴があったように記憶していますが、バターとヨーグルトの比率が多ければなぁ、と思った思い出があります。
それにしても、最近は、店頭でも見かける機会が少なく(コンビニ利用が多いためか?)、このニュースを聞いて、コンビニを覗きましたが、見当たらず、ネットではかなり割高でした。
もう口にすることなく、さようなら、は淋しいので、割高でも、通販サイトで購入してみようと思います。
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2024年3月4日付けのデイリースポーツが、
『マラソン川内優輝のヤフコメ見解に納得の声多数 不安定なペースメーカーとは「コミュニケーションを取ることも大切」』
という見出しの記事を掲載していました。
この記事について要約し、考察しました。
《記事の要約》
2024年8月のパリ五輪代表選考を兼ねた東京マラソンで、ペースメーカーの不安定な動きが議論の中心となりました。
この問題に対し、マラソン完走134回を誇るプロランナー川内優輝がYahoo!ニュースに投稿したコメントが注目を集め、23,000以上の「参考になった」を獲得しました。
川内選手は、ペースメーカーも人間であること、選手とのコミュニケーションの重要性を強調しました。
つまり川内選手は、ペースメーカーが予定通りに走らない場合の適応能力を選手が持つべきだと主張し、そのためには「Good!」や「Pace up!」といった声掛けが有効であると述べました。また、今回の東京マラソンのペースメーカーについては、設定より遅かったものの、五輪内定基準タイムぴったりで中間点を通過しているとして、海外のレースと比較しても「Better」の範囲内と評価しました。川内の見解は、彼の豊富な経験に基づいたもので、SNS上で多くの共感を呼び、マラソン競技への深い洞察を提供しています。
川内自身も過去にペースメーカーを務めた経験があり、その言葉には説得力があると評価されています。
(要約、ここまで)
私も、この東京マラソンは、何度か(たぶん、6回)走ったことがあるので、分かりますが、気象条件が良ければ、走りやすいコースです。
特に、1週前の大阪マラソンで、初マラソンの國學院大學3年の平林清澄選手が、日本歴代7位となる2時間06分18秒で、学生日本記録(2時間07分47秒)&初マラソン日本記録(2時間06分45秒)を更新し、パリ五輪代表の小山直城選手が2時間6分33秒、吉田祐也選手が2時間6分37秒と、後半は冷たい雨が降り、向かい風のコンディションで好タイムを出していたので、今回の東京マラソンでは、「男子も女子の新谷仁美選手も日本最高記録が出る可能性が高いぞ」と期待していました。
しかし、レース結果は、ご承知の通り、男子は、設定タイムの2時間5分50秒を切る選手はおらず、女子の新谷選手も15キロ時点で、日本記録より30秒ほどタイムが遅く、「終了」となったので、記録更新を期待した視聴者から「ペースメーカーが機能していない・・・」と恨み節の声が上がるのは、当然だと、私は思います。
ただ、この「恨み節」は、視聴者の「記録に対する期待目線」であって、「ペースメーカーがいるレースに参加する選手目線」だと、川内選手の意見に私も賛成です。
日本人選手は、きっちりと一定ペースで、集団でトラックを周回するトレーニングなどに慣れていますが、海外選手のペースメーカーは「5キロ毎に設定を守れば良い」という考えの人もいるようで、解説の元日本記録保持者で駒澤大学陸上競技部監督の藤田敦史さんもおっしゃっていましたが、今回の男子ペーサーは、1キロ毎の上げ下げが結構あり、鈴木健吾選手は、明らかに、イライラした雰囲気が画面から伝わってきました。
また、ペースメーカーが、給水箇所で立ち止まってボトルを探す選手もいて、レースでは主役の選手が、それをよけるため、余計な体力を使っていたのも素人目に分かりました。
つまり、川内さんがおっしゃるように、「世界標準」では、「選手ファースト」のペースメーカーばかりではなく、「当たり外れがある」のがペースメーカーで、選手が、ペースメーカーとコミュニケーションをとり、あらゆる状況を想定して、それを考慮して、レースを戦うのが、「どんなレース展開になっても勝てる強い選手」だということでしょう。
ただ、「大会運営サイド」は、今回のペースメーカーについては、反省点が多いのも事実だと思います。
東京マラソンでは、「第1集団がキロ2分52秒」、「第2集団が日本新ペースとなるキロ2分57秒」で設定されていたそうですが、第1集団のペースメーカーは、予定の30キロまで、引っ張ることができませんでした。
また、新谷仁美選手は、自己ベストを出した時のペースメーカー(新田良太郎選手)が、あまりにも正確で、着実に設定通りのペースを守って走ったので、今回も、「ストレスを感じないように、ペースメーカーを信じて、ひたすら付いていって、(横田コーチから声を掛けられる)ハーフ手前まで、全く時計を見なかった」そうです。
これは、ペースメーカーはあくまでも目安で、選手は自分で状況判断すべきで、新谷選手のミスでしょう。
しかし、「ペースメーカーも生身の人間だから仕方が無い」は、結果論であって、大会運営側がそれを言っては、「大会運営の質」は「向上することはない」のです。
私自身は、昔で言えば、1987年12月6日の第41回福岡国際マラソン(14キロで全選手を振り切り、ハーフ通過が1時間1分55秒)の中山竹通選手の大逃げ、2023年10月15日のMGCの川内優輝選手の35キロまでの大逃げ、2024年1月28日の大阪国際女子マラソンで21キロ過ぎにペースメーカーの前に出た前田穂南選手の走りのような「予定調和じゃないマラソン」が、ワクワクして好きです。
けれども、「牽制し合ってタイムが最初から期待できない」レースもおもしろくないので、テレビ中継される大会では、ペースメーカーの役割は重要なので、大会運営側には、今回、ペースメーカーが、計画通りに機能しなかった原因と対策(ペースメーカーの選定方法、バックアップ対策等)をしっかり検証してもらいたいと思います。
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