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“できるビジネスマンのマネジメント本”のあとがき公開!

JUGEMテーマ:ビジネス

 

2019年10月25日に出版した拙著「できるビジネスマンのマネジメント本」に掲載の「あとがき」を公開したいと思います。

 

(以下、あとがきより引用)

『おわりに/時代とともに変化する社会常識とコンプライアンス』

「法令順守=コンプライアンスではない」

哲学者ソクラテスの格言に「悪法もまた法なり」があります。これはたとえ悪法であっても、私たちはその法が廃止(改正)されるまではそれを順守しなければならないという意味です。

法律を作る時に原案作成者は、社会的背景などイメージする前提や想定をもとに作成しています。つまり、はじめから悪法を作るつもりはなくとも、その時点で想定外のケースは当然あるから、結果的に「悪法になってしまった」ということはありえるでしょう。しかし、誰もが「この法律は悪法だから守らずに無視してもいい」と言い出したら、「社会」は混乱します。

かつて、証券取引法上の解釈ではグレーゾーンになる部分を徹底的に利用して急成長した誰もが知っている企業がありました。しかし、その企業がどうなっているかといえば、世間からは叩かれ、現在はかつての勢いを失っています。つまり、企業が法律を順守するのは当たり前。しかも、法律作成時点で想定していないグレーな部分について世間の理解が得られる範疇、つま

り「常識の範囲内」で法律を解釈・運用することが信頼され、かつ、安心感のある真っ当な企業と言えるのです。

また、近年の企業不祥事を見ていると、「法律には抵触せずとも、一般的な社会の常識やモラルを無視」してニュースで大々的に取り上げられ非難されるケースも多いです。

つまり、世間から信頼される企業というのは、法規制は当然のごとく、モラルや社会常識の変化を常にウォッチして、それらに適切な社内ルールを構築・改善し、業務活動を行なっている組織という事ができるでしょう。言い換えれば「社会の顕在および潜在的な要請に継続的に適応させていくこと」=「コンプライアンス」が健全性のある真っ当な組織といえるのです。

 

「社会の潜在的な要請に継続的に適応した仕組み」

「社会の顕在的な要請」は法律で明確になっている部分、「社会の潜在的な要請」は、例えば、「安全な食品を供給して欲しい」、「良質で歪曲のない報道をして欲しい」という世間の暗黙の要求やニーズ若しくは期待であり、業務上の義務的事項とも言えるでしょう。

ただ少し厄介なのは、「社会の潜在的な要請」は時代とともに変化することです。したがって、組織は常に顧客や社会や社内の声を継続的に監視し、的確に捉えて対応していく経営管理の仕組み(社内規定や社内通報制度、ISOやCSRなどのマネジメントシステム)が必要です。

ちなみに、企業不祥事が発生する組織の体質を、事例から探ってみると、以下のような傾向があります。

(1)上層部が絶対的な権限を持っている

(2)自己中心的な幹部や職員が多い

(3)組織のブランドにおごっている

(4)過去の栄光・ビジネスモデルにしがみついている

(5)問題発生させた人を執拗に責める(秘密主義・隠蔽体質)

(6)同族経営

(7)消費者利益よりも組織の利益優先

(8)マネジメントシステムが脆弱

 

「仕組みが無くてダメな会社と仕組みがあってもダメな会社」

もちろん、経営管理の仕組みがあってもコンプライアンスが必ず徹底されるわけではありません。その理由を私は、次のように捉えています。つまり、「組織の不祥事」には大きく分けて2種類あるのです。

ひとつは、不具合や事故の再発や事件の発生の恐れが予見できたにも関わらず、業務管理が不十分なため、問題が必要以上に大きくなり、「社会問題と化してしまったケース」。もうひとつは「動機、機会、モラル違反」の3点セットが揃った時に発生する「不正」です。

結論から言ってしまえば、前者の多くは前述したように「経営管理の仕組み」が、その時代に合った適切な状態に管理されていないために不祥事が発生している「仕組みが無くてダメな会社」です。

一方、後者は、組織の長年の誤った業務習慣から培われ、醸成されていった結果が、不正の温床となっています。

つまり、不正の3要素である「動機、機会、モラル違反」は行き過ぎたワンマン経営、売上至上主義、成果主義などといった組織体質が起因しています。したがって、表面上または形式的に「組織の経営管理の仕組み」を構築し、ちょっといじって、職員教育をしたところで、企業哲学、理念、自組織の社会における存在意義などから徹底的に捉えなおし、鍛えなおさなければ組織は何も変わらない「仕組みがあってもダメな会社」なのです。

自社が「仕組みが無くてダメな会社」なのか「仕組みがあってもダメな会社」なのかは別にして、これからの組織とビジネスマンに求められる共通の4つのキーワードがあります。それは、「適切な経営システムの構築」、「顧客・社会に対する説明能力」、「会社と各業務の目的と関連法規類の認識と理解」、「職員の論理的思考」です。

「仏作って魂入れず」という例えがあるように、どんな立派な社内ルールや制度、すなわち経営管理の仕組みを作っても職員がそれらの目的を本質的に認識し、理解していなければ、全く機能しません。

つまり、これからの企業経営は「自律した組織作り」がリスクマネジメントの必須条件です。

本書がビジネスマンに必要なマネジメントスキルを身につけることの一助になれば幸いです。

(引用ここまで)

 

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author:有賀正彦, category:経営・ビジネスに関する話, 09:02
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組織を長く反映させるには各部門の後継者を育てること

JUGEMテーマ:ビジネス

 

旧聞に属する話ですが、 安倍晋三政権は20191119日に、在任期間が通算で「2886日」となり、第一次政権と合わせた総理大臣在任期間が明治の元勲の桂太郎首相と並んで憲政史上最長となりました。

 

私がリアルタイムで記憶がある安倍政権以外の政権では、ノーベル平和賞を受賞した佐藤栄作氏(2798日。歴代3位)、郵政改革を実施した小泉純一郎氏(1980日。歴代6位)、“ロン、ヤス”の関係で対米外交に成功した中曽根康弘氏(1806日。歴代7位)が「長かったよなぁ」の印象がある。

つまり、安倍政権が在任期間1位になったと聞いても、なんだかピンと来ない。

 

ピンと来ない理由を、思いつくまま挙げてみると、

・長期間在任している割には総理としての実績が乏しい

・総理としての威厳や風格がない

・苦労知らずでお坊ちゃん育ち

・艱難辛苦を乗り越えてきた印象がない

・使命感と覚悟がない

・お友達を贔屓している

・野党の質問に冷静でなく回答が大人げない

・カリスマ性がない

・・・

政治に関して全くの素人なので、言いたい放題で安倍首相には申し訳ないですが(スミマセン)、でも、正直なところ、率直な印象です。

 

安倍首相の印象として私の中で強いのは、

・「あの時代(民主党政権)に逆戻りしてはいけない」を強弁する

・野党の追及に対して「印象操作だ」と強弁する

ですが、一般論として「強弁するところ」は、「自分でも弱い部分であること」が多いです。

実際のところ、安倍首相のお得意技は「世間に対する印象」です。

たぶん、安倍首相に「得意分野は何ですか?」と質問すれば「憲法、国防、外交問題」と回答するかもしれませんが、これらについて在任中に「前進」したものは、ひとつもありません。

北朝鮮問題、韓国との関係、北方領土、対米関係・・・すべて現状ではむしろ後退しています。

経済についても「アベノミクス」という造語を作り、数字の上では異次元緩和により「成長」しているようにみえますが、庶民生活への実感はありません。

つまり「印象」で「やっている感」、「頑張っている感」、「前政権時代よりはまし」というイメージを国民に植え付けるのがうまいわけです。

その結果、消極的選択で安倍政権の高い支持率をキープしているのでしょう。

 

さて、脱線が長くなりましたが、国民が政権与党として選挙で選んだ政党が自民党なので、この結果を私は評価する立場にはないですが、経営マネジメントにたずさわる者として気になるのは「安倍政権は後継者を育てていない」ことです。

多くの企業経営を仕事を通じてみてきましたが、マネジメントシステムがあっても、やはり、適切に世代交代していない組織は、うまくいっているうちはいいのですが、その後の反動が大きいです。

安倍政権においては、

・麻生太郎副総理兼財務大臣

・菅義偉官房長官

・自民党の二階俊博幹事長

について、長期間固定し過ぎです。

安倍首相は、在任期間1位と憲法改正実現で「伝説」を作ること悲願で、それさえできればどうでもいいのかもしれませんが、それでは、組織は成長しません。

昔は、「猫の首に鈴を付ける人」が与党内にいたと思いますが、現状その気配さえありません。

安倍首相にすり寄り、担ぐことでうまみを得ている人も増え、反旗を翻すことは、1ミリも得にならない、という仕組みにいつの間にかなってしまったのでしょうね。

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author:有賀正彦, category:経営・ビジネスに関する話, 09:25
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ナイキ社のヴェイパーフライ使用禁止の動きを予想する

JUGEMテーマ:スポーツ

 

ランニングを趣味としているものとしては、話題にしないわけにはいかないニュースとして2020115日にイギリスのメディアが報じた「世界陸連が検討を始めたと言われる厚底シューズ禁止の動き」です。

 

2020117日付の時事通信社の記事によると、

・ナイキ社の「ヴェイパーフライ」シリーズについて禁止の可能性がある

・陸上選手に不公平なアドバンテージをもたらしている

・世界陸連では、有識者で構成する委員会が、このシューズに関する調査を行ってきた

・委員会では、1月中にもこのシューズの使用禁止を勧告すると見られている

・世界陸連は、規則改定が行われる場合は評議会で承認される必要がある

・ベーシックモデルのソールには、カーボンファイバー製のブレード1枚が搭載されている

・ランナーが踏み出すごとにエネルギーの蓄積と放出が行われる

・ソールにはクッション性もある

といったことが報道されていました。

 

世界陸連の競技規則第143条では、シューズについて、

「使用者に不公平となる助力や利益を与えるようなものであってはならない」

と規定されているそうです。

もともと、世界陸連が委員会を設置して調査するきっかけになったのは、一部の選手からナイキ社のシューズを履いた選手が好記録を出すことで不満が生じたため、と言われています。

 

今回のシューズに限らず、スポーツの世界では、常に道具の進化があります。

私たちの記憶の残っているものでも、長野五輪前の1996年頃にオランダで開発されたスピードスケートのスラップスケート靴、競泳で2008年頃に世界記録連発になったイギリスのスピード社が開発した高速水着のレイザー・レイサーがあります。

前者は、現在では「競技者のスタンダード」となり、後者は2010年に水着素材は、「繊維を織る・編む・紡ぐという工程でのみ加工した素材」という規定ができて使用が禁止されました。

余談ですが、国際水泳連盟は「水着生地」に規定を設けて、「新型水着」を排除しましたが、個人的には、「ポリウレタンやラバーなどのフィルム状の素材を貼り合わせた水着」自体は推進力があるわけではありません。つまり、公平に選手が水着を利用できれば、禁止する必要はなかったのではないかと思います。

 

話しをヴェイパーフライに戻しますが、このシューズは、既製品として手に入れることができるもので、トップランナーだけでなく、市民ランナーも使用できます。

したがって、「誰もが公平に使用できる」という点では問題ありません。

焦点となるのは、厚底ソール内に入っている「カーボンプレート」の存在を「助力」というかどうかです。

しかし、同じ陸上でも、トラック競技ならスパイクシューズがありますし、棒高跳びの棒もグラスファイバーからカーボンファイバーになり記録が伸びました。

私が学生時代に取り組んでいたボウガン射撃(クロスボウ)もかつては、アルミニウム製の矢でしたが、カーボン製が出てきて矢の飛び方が安定して好記録が出るようになりました。

このように、道具を使用する競技は、時代とともに道具が進化するものです。

道具が進化したのに記録が昔と変わらないのであれば問題ですが、トップアスリートの記録は、どんな競技でも向上しており、懐古主義になるのはおかしい話です。

 

私の予想では、世界陸連の動きとイギリスメディアが報じたニュースは、「ナイキ社のひとり勝ち」に対して、揺さぶりをかけるものではないかと思います。

仮に、世界陸連が設置した委員会が「ヴェイパーフライ禁止の勧告」をしたとしても、世界陸連の規則を変更するまでには、至らないと思います。

 

ちなみに、世界陸連規則で禁止された場合、日本で行われる市民マラソンはどうなるのでしょうか。

陸連非公認の大会は問題ないでしょうけれど、陸連公認、あるいは、陸連がコースを公認したレースは数多くあり、大会要項には「日本陸連競技規則に則る」と明記されています。

しかし、これだけ市民ランナーに普及してしまったヴェイパーフライを「禁止」にしたら、「履いているランナーは記録が公認されません」と決めたところで、チェックが事実上できません。

 

個人的な感情としては、もう少し早くナイキがヴェイパーフライを開発してくれたなら、一番タイムが出ていた時期に、ヴェイパーフライを履いて人生マックスのタイムを出してみたかったな、と思います。

(※ 自分を変える“気づき”ロジカル・シンキングのススメ メルマガ681号より)

 

※写真は、ズームフライ3(ナイキ社)

 

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author:有賀正彦, category:スポーツ・芸能に関する話, 11:47
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食生活の減塩、減糖の流れは止まらない

JUGEMテーマ:ニュース

 

2020117日付の食料新聞が、

「今年の砂糖 岐路の2歩手前 3年で1工場分の需要消失」

という見出しの記事を掲載していました。

 

記事によれば、

・砂糖消費は、ここ3年度でも約92tの減少(年間消費183t

・総需要の5%に相当する需要が消失した(中規模製糖工場1つ分)

・平成30年間でも約3割の砂糖消費が減り業界は統合再編を繰り返してきた

・砂糖には毎年保護財源(調整金)が約500億円課せられて売価に反映されている

・売価に反映されることで、他の甘味原料に価格競争で負ける原因となっている

・消費量が減るほどに負担率は高まるため、業界不満も過去最高になっている

・日本の食料自給率37%(カロリーベース)のうち、約7%は砂糖類

(引用ここまで)

ということだそうです。

 

基礎調味料は、一般的に「さしすせそ」で表現されます。

いわずもがなですが、「砂糖、塩、酢、醤油、味噌」の5種類です。

食品業界に詳しい知人の話だと、国内の人口減少も要因かもしれませんが、消費者の健康志向もあり、業界的には、消費量全般が落ち込んでいるそうです。

ちなみに、基礎調味料5種類のうち、「酢」だけは、イメージ的に「健康に良い」と消費者からは妄信されているようで、消費量が伸びているそうです。

 

この記事の中で気になったのが「日本の食料自給率37%」です。

日々の会話で何気に使用している「食料自給率」ですが、あらためて、「食料自給率」について調べてみました。

ご存知のように、食料自給率は、

・カロリーベース総合自給率

・生産額ベース総合食料自給率

・品目別自給率(品目の重量)「

などがあり、日本(農林水産省)で「食料自給率」といえば、カロリーベースで算出した数字を指します。

詳細な議論は、今回は割愛しますが、私の感覚では「品目別自給率」が、国民には分かりやすい気がします。

品目別自給率の計算式は、

・品目別自給率=国内生産量÷国内の消費仕向量

※国内消費仕向量=(国内生産量−輸出量)+輸入量

となります。

 

小学生に食料自給率を説明するとしたら、例えば、日本産のカボチャと海外のカボチャは、重量的に差があるものではないので、「国内で生産されたカボチャ全体から輸入ものカボチャ全体を引いて、国内で生産された全体のカボチャから割ったものだよ」と説明すれば、すごくわかりやすいです。

しかし、これをカロリーベースだと、熱量換算がややこしいし、生産額では、輸入国によっては、国内生産額と価格差があり過ぎます。

 

話しを食料新聞に戻しますが、

・国内の砂糖消費量はどんどん減っていくため業界の負担率は高まる

・どう見ても負のスパイラルに巻き込まれているが、改善される気配も見えない

・今年もさらに消費量が減るようならば制度破綻を含めた岐路に近づく

・業界の啓発活動「シュガーチャージ」(砂糖でエネルギー補給)で消費減を食い止めたい

と砂糖業界は現状は思い描いているようです。

東京五輪が砂糖の消費を高める業界の起爆剤になればいいのですが、私の予想では、長年続いてきたこうした調整金制度は、砂糖だけじゃないですが近い将来、破綻するんでしょうね。

 

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author:有賀正彦, category:ニュースを題材にした話, 20:42
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阪神淡路大震災からまる25年経った日

JUGEMテーマ:ニュース

 

2020117日は、阪神淡路大震災発生からちょうど25年です。

199511754652秒に発生

・淡路島北部沖の明石海峡が震源

・マグニチュードは7.3

・近畿圏の広域が大きな被害を受けた

・被害者は6434

という地震災害です。

 

中高年にとっては、「ついこの間の出来事」で「現地の被害映像が脳裏に刻まれる大きな出来事」ですが、25年も経過すると、若い世代にとっては、「実感の薄いできごと」でしょう。

 

ちなみに、私は当時若手サラリーマンで、毎日、5時半起床でしたので、NHKのテレビを見ていました。

近畿地区で大きな地震があったことが分かったので、大学の後輩など関西出身の友人に早朝から電話を掛けた思い出があります。

 

当時も今もそうですが、大地震が起きるとしたら、東海沖、南海沖が一般的には誰もが浮かべる地震なので「淡路島付近が震源って何?」という思いがありました。

また、仮に首都圏でこの規模の地震が発生したら、政治、経済機能は、きっと麻痺するでしょう。

 

2020117日付の朝日新聞デジタルによれば、

・関東は地下で三つのプレートがせめぎあう世界的にも珍しい複雑な場所

・どこが震源になるかはわからない

・地震調査委員会は、南関東でM7級の地震が今後30年間に発生する確率を70%と予測

・都心南部でM7.3地震が発生すると南関東の1都3県が震度6弱以上の揺れに襲われる

175千棟が倒壊し、72千人の救助が必要

・焼失建物は41万棟、23千人が犠牲となり、800万人の帰宅困難者が出る

・断水、停電により、避難者は720万人にふくれあがる

・経済被害は約95兆円

になるそうです。

 

確率でいえば、「30年間に70%の発生」ですから、生活拠点を首都圏に置くのはリスクがあるといえるのかもしれません。

つまり、現役世代のうちは、首都圏で仕事をせざるを得ないにしても、生活圏は、南関東に本拠地を置いてはいけない、と考えた方がいいのでしょう。

 

出来事は、必ず時間の経過とともに風化します。

しかし、リアルタイムで被害状況を見てきた私たちの世代は、少なくとも阪神淡路大震災、東日本大震災については、生まれていなかった世代を含めて、伝えていく責務があるのだとあらためて深く思います。

小泉環境大臣の第一子が117日に誕生したそうですが、メモリアルデーに誕生した子息に、小泉大臣は、どのように伝えていくのかな、と思います。

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author:有賀正彦, category:ニュースを題材にした話, 15:17
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無料ブログ(ヤフー、ジョグノート)の終了

JUGEMテーマ:日記・一般

 

若干旧聞に属する話ですが、無料ブログの大手サービス「Yahoo!ブログ」が、20191215日をもってサービスを終了しました。

私自身も「裏垢」(投稿した記事は、知り合いが読めばすぐに特定できる内容でしたが)代わりに登録し、たまに投稿(たぶん、全部で10投稿程度)していましたが、ここ数年は、全く記事を更新していなかったので、2019年3月(確か3月2日)に「ブログサービス終了」の案内メールを受け取った時には、一瞬「えー」とつぶやきましたが、個人的には影響が少なかったので、衝撃は大きくありませんでした。

 

ただ、Yahoo!ブログを主戦場としている人にとっては、サービス終了まで案内から約9か月あったので、いわゆる「お引越し」などの対応はできたと思いますが、大変だったと思います。

私自身も、「ブログのお引越し」を経験していますが、正直、お引越しは、全てがうまく移行できていません。

10年近く前の過去記事を見てもらえれば、わかりますが、レイアウトがずれている記事もたくさんあります。

 

月並ですが、無料ブログサービスが続々と終了している理由は、「広告が多すぎるから」と言われています。

サービス開始当初は、広告収入だけでブログの運用管理コストはまかなえたのでしょうけれど、サービスを充実し、不適切投稿を管理するとなると、コストが相当かかることが想像できます。

 

ちなみに、無料ブログがサービスを終了するかも、を察知する方法として、「サービスの更新頻度が低くなること」がよく言われています。

どんな商売でもそうですが、「そろそろ店じまい」を考えていれば、すべてのサービスに対して改訂や更新の間隔は広がり、要は、「放置状態」になるのは当然です。

 

「Yahoo!ブログ」は、一般大衆向けですが、ランニング愛好家向けのブログサービスとして「ジョグノート」があります。

しかし、このサービスも2020年3月で終了、という案内が2019年12月4日に届きました。

https://www.jognote.com/jognote_close

 

私もランニングを開始した当時は、練習記録代わりに使っていました。

趣味でも仕事でも、なんでもそうですが、やり始めた当初は、

・他人はどうやって勉強(練習)しているのだろう

・もっとうまく(詳しく)なるためにはどうすればいいんだろう

といった情報取得に励む時期があると思います。

私もまさにそうで、大会情報、練習方法、ケガの予防、ラン友探し・・・といった目的で利用していました。

しかし、練習しまくって、成績が良い時はいいのですが、活動が停滞すると、たまに練習しても更新するのが面倒になるんですよね。

ジョグノートでしかつながっていないラン友達もいるので、お引越しをしなければ、と思う反面、他のSNSの管理も大変だからもう終わりでもいいか、と揺れています。

 

それにしても、無料ブログは、有料ブログやワードプレスなどの独自ブログへと移行し、コミュニティは、Twitterやインスタ、Facebookといったメディアがメインになるんでしょうね。

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author:有賀正彦, category:一般コラム, 08:07
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講演会や集会の目的を達成するための“戦略と企画”

JUGEMテーマ:ビジネス

 

かなり古い話題で恐縮ですが、小泉内閣(20012006年)時代に「タウンミーティング 小泉内閣の国民対話」という場がありました。

ご存知の方も多いと思いますが、タウンミーティングの目的は、

・閣僚や有識者と一般市民が対話する

・閣僚との直接対話を通じて、市民が政策の形成に参加する機運を盛り上げる

というものでした。

 

しかし、実際には、

・教育基本法改正などをテーマに行われたタウンミーティングで“やらせ”があった

・内閣府が青森県教育庁を通じ、教育基本法改正に賛成する質問をするよう参加者に依頼した

・質問の原稿を作成した上、“やらせ”であることを悟られないよう質問方法を指示した

・別府のタウンミーティングでは、大分県教育委員会の職員4人が一般県民になりすました

・一般県民になりすました職員は、賛成の意見を述べていた

・全タウンミーティング中、15回のやらせ質問が行われた

・裁判員制度について議論された司法制度改革タウンミーティングでは6回のやらせがあった

・全71回で、参加者を確保するため、国や地方自治体などが、職員を大量動員していた

・タウンミーティングにおける質問者の一部に謝礼金が支払われていた

・入場者の中に問題を起こす者がいる場合、作為的に選別していた

といった「意図的な操作」がされていた問題です。

 

日本は「国民主権」、「民主主義」の国ですから、一般論としては、国民の多数派意見に従って、政治は運営されるべきものでしょう。

ただ、そこに至るまでの過程には、様々な意見があって、喧々諤々の議論をするのは当然であり、「反対意見を述べそうな人を入場者から排除する」、「謝礼を払って都合の良い質問をさせる」、「一般県民のふりをして質問させる」・・・という内閣のとった措置は、「異常」だといえます。

 

ただ、逆の主張をしますが、政府や自治体などでない「民間主催の講演会や集会」は、「主催者が誘導したい方向に進行するような会の企画や運営が必要」だと思います。

講演会や集会を開催する場合、主催者は、色々な思惑があると思います。

多くの場合は、「普及・推進」だと思いますが、「制度や製品の紹介」に終始する講演会では、あまり開催の意味がありません。

制度や製品など講演会の主題について、世の中にもっと普及させ、「本来こうあるべきだ」という主張やメッセージがなければ、その業界の話題として盛り上がりに欠けるし、普及・推進が促進することもないでしょう。

要は、多少、疑問や反論も出るような講演会や集会にしなければ、「単なる講演会」で終わってしまうのです。

 

少し、具体的に言えば、ある制度や製品の説明や予想されるQ&Aが完璧なテキストや資料が渡されていたら「ふ〜ん」「なるほど」で終わりです。

だから、主催側は、質問があまり出ない場合は、質問を事前に用意したり、「質問者の仕込み」をして会を盛り上げ、「テーマに対する参加者の関心」を盛り上げるわけです。

 

こうしたことを企画して講演会を運営しないと「質問ありますか?」「ないようなので、次の話題に行きます」とメリハリのない会となって終わりです。

ある程度の参加者がいる規模の大きな会では、業界誌などメディアも取材に来ていますが、議論伯仲でなければ「〇〇の会が開催されました」という単なる記事で終わりです。

よく、講演会開催の「成功、失敗」を「参加者数」や「参加者アンケート」で評価している事例がありますが、本来はそれに加えて、「業界や世間に対するインパクト」、「制度や製品のその後の普及への貢献度」を評価すべきです。

しかし、事なかれ主義の人が会を催すと「無難に終了する」ことを求めがちです。

「講演会企画には会を進行する単なる段取りだけでなく、目的に沿った戦略が必要」ということを理解して開催して欲しいと思います。

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author:有賀正彦, category:経営・ビジネスに関する話, 08:53
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おでんの販売方法を変更するファミリーマート

JUGEMテーマ:ニュース

 

2020114日から、全国約6000店舗のファミリマートで、レンジで温めて提供するおでんが販売されるそうです。

 

2020114日付の読売オンラインによると、(一部、筆者が編集)

・レジの横にあるおでん専用鍋で提供する従来の方法よりも、食品廃棄を減らせる

・また、店員の負担が軽くなる

・全店舗の半数に近い約6000店でレンジおでんを提供する

・希望する加盟店では、従来の専用鍋での販売も続ける

・新たなおでん販売は、常温保存できるパックに詰められたおでんをレンジで温める方式

・パックには、売れ筋の具材があらかじめ入っている

・例えば、大根とちくわ、こんにゃく、さつま揚げが入った4個入りは、税込み268

・これに昆布とタケノコを加えた6個入りだと、税込み358

・パック単品での注文は出来ない

2番人気の卵はレンジで温めると爆発する恐れがあるため、採用を見送った

・専用鍋での提供の場合、消費期限は具材を入れてから最長で約16時間

・新たなおでんのパックは180日間で、売れ残りが発生しにくい

(引用ここまで)

だそうです。

 

個人的には、パック入りおでんのレンジでチンには、賛成です。

理由は、

・専用鍋は、店内に「おでん臭」が充満していて、心地よくない

・専用鍋のおでんは、鍋がむき出して衛生的に好きではない(最近は蓋つきの店舗もある)

からです。

もちろん、「鍋でコトコト煮るから旨いんであって、レンジでチンじゃ味気ない」という声もあるでしょう。

また、「食べたい具材が選べない」というのは、個人的にも、「選ばせてよ〜」という気がします。

 

ただ、コンビニスタッフの労働上の負担は大きいですし、食品ロスも半端じゃないでしょうから、このファミリーマートのアイディアは、消費者も理屈としては「やむを得ない」と捉えるでしょう。

ただ、

・効率化を考えて消費者目線の販売ではない

・専用鍋で温められたものを買うことにコンビニおでん価値がある

・おでんパックをレンジで温めるなら、スーパーでもっと安く購入できる

・具材が選べないのは魅力が半減

という反対の声も消費者の本音としては、当然、たくさんあるでしょう。

 

しかしきっと、コンビニ本部のことでしょうから、こうしたレンジでチンのパックおでんによるスタッフの負担、廃棄コストと消費者の声を比較して、「なんとかなる」との計算なのでしょう。従来だったら、「スタッフの負担軽減」、「廃棄ロス」は、「店舗サイドの問題」として本部利益に影響がないので、店舗側から要望があっても「無視」していたでしょう。

したがって、私は、ファミリーマートの今回のアイディアは、店舗サイドにたった施策だと評価したいと思います。

 

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author:有賀正彦, category:ニュースを題材にした話, 23:44
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客を侮辱するメモがTwitterで拡散したドコモショップ

JUGEMテーマ:ニュース

 

2020年1月9日付の「ねとらば」が、

「「親が支払いしてるクソ野郎」 ドコモ代理店の書類に信じられないメモ書き 受け取った本人に話を聞いた」

と題した記事を報じていました。

 

記事によれば、(筆者が要約)

・ドコモショップの書類に残されていた信じられないメモ書きがTwitterで拡散されいる

・「親が支払いしてるから、お金に無トンチャク」「つまりクソ野郎」と利用客を侮辱

・さらに、プランの追加を勧めるような指示がメモに記されていた

・場所は機種変更で訪れた千葉県のドコモショップ

・資料のページをめくったところ、『クソ野郎』などのメモが挟まっていた

・このメモは、本来は客に見せないもので、どうやら紛れ込んでいた

・メモを見つけ、すぐに責任者を呼んだがへらへら謝るばかりで、らちがあかなかった

・「ドコモ本社に報告したい」と申し出たが『コールセンターしかありません』と説明された

・Twitterで話題になってから、ようやく代理店よりお詫びのメールが届いた

・NTTドコモに問い合わせたところ、次のような回答があった

 

「ツイートにあるような不適切な内容のメモを、お客さまにお渡ししてしまったことは事実です。その他、詳細な経緯等については、現在調査中です」

 

「このような事態が発生したことを重く受け止めるとともに、お客様にご不快な思いをさせてしまったことを大変申し訳ないと考えております」

 

「ドコモのお客様窓口では、適正な販売およびコンプライアンス意識の向上について、定期的な研修などで知識の習得や応対スキルの向上、コンプライアンス意識の醸成等に努めておりますが、改めて、当該店舗だけではなく全店舗に対して今まで以上に指導徹底し、再発防止に努めてまいります」

(記事の概要ここまで)

 

この手の経験は、誰でも経験している「よくある話」ですが、根本解決はされないでしょう。

格安スマホも出てはいますが、事実上、現状、日本では、携帯キャリアは、ドコモ、au、ソフトバンクの3社です。

その3社の契約者数は膨大で、本社にあるコールセンターには、何千もの苦情が日々入っています。

したがって、個別の案件には懇切丁寧に対応できないのが現状でしょう。

 

経営サイドとすれば、苦情データを傾向として分析し、一般論としての「サービス向上」を図ることはできても、個別の問題に関しては「各加盟代理店でしっかりやってよね」というのが本音でしょう。

 

今回の記事のケースは、ドコモの直営店舗ではなく、代理店ですから、代理店の場合、通常、運営会社は「1店舗のみ」は少なく、多店舗を運営しているので、運営会社に苦情を上げるのが「目に見える改善」としては、まだ効果があります。

しかし、今回のようにツイッターで店舗の評判が落ちるぐらいの話に発展すれば、代理店の運営会社は本腰を入れるでしょうけれど、大抵は「ひとりの客が文句言っているだけだろ」程度で、

終了だと思います。

 

話は完全に脱線しますが、姫路出張した際に知人から「どろ焼きを食べたらいいですよ」と言われていたので、チャレンジしてみました。

どろ焼き自体は美味しかったのですが、教えてもらった店舗は地元では有名店でしたが、接客サービスが酷い。

詳細は省きますが、冷静に小声で論理的に他の店員や店長にクレームを伝え、帰り際には店長がお見送りに出てくれました。

しかし、きっと、問題のあったスタッフへのおとがめもなく、具体的な改善もせいぜい「本人に注意喚起を促した」程度でしょう。

店長はやとわれでしょうし、飲食店の人材確保は大変ですから、スタッフに機嫌を損ねられることを考えたら、利用者から多少の文句は出ても「優先度として顧客満足度より日々の業務をまわすこと」が優先されるでしょうからね。

 

仕事がらみで、大手企業の「お客様相談室」といった部門にコンサルや審査で何度も訪問していますが、ISOを取得しているような組織であれば、「顕在化した苦情」に対しては真摯に対応していますが、「すべて情報が現場から上がっているか」という点では微妙です。

もちろん、ISO認証を取得しているような企業であれば、この記事にあるようなドコモの代理店や私が経験した「どろ焼き屋さん」のような対応よりは遥かにましではありますが。

 

ちなみに、私が、過去に「ドコモショップ」について苦言を呈した過去ブログがありますので、URLを貼っておきます。

・2016年9月28日の記事

(携帯電話の不具合原因はユーザーにはわからないシステムになっている)

http://blog.logcom.jp/?day=20160928

・2017年9月7日の記事(ドコモショップの販売システム)

 http://blog.logcom.jp/?day=20170907

この記事を書いてから、3年半、2年半近くが経過していますが、現状、何も変わっていないです。

それにしても、私の発信力のなさなのか、「画像付きTwitterの拡散力のすごさ」には驚きです。

(※ 自分を変える“気づき”ロジカル・シンキングのススメ メルマガ680号より)

 

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author:有賀正彦, category:ニュースを題材にした話, 14:33
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ホンモノを超えた?!カニカマ

JUGEMテーマ:日記・一般

 

202019日にNHK総合で放送された「所さん!大変ですよ」で、

「売り上げ急増!? カニカマ大人気の謎」

と題したカニカマ特集をやっていました。

 

私の感覚では、2018年ぐらいから、カニカマについて、テレビ朝日系列の林修先生出演「今でしょ!講座」では、「カニかまの健康パワー」が、NHKの「あさイチ」では「食べるだけで筋肉が付いてトレーニング無しでマッチョになれる」といった特集が相次いで取り上げられ、巷ではブームになっていました。

私自身もご多分に漏れず、これらの番組を見て、そういえば、最近、自宅ではカニカマを食べていなかったよなぁ、と気づき、急に食べてみたくなって買いに行った人間です。

近所のスーパーのカニカマコーナーには、高齢者の買い物客同士が集まっていて「これ、昨日、テレビでやっていたよね」などと言いながら、複数のパックを買い物かごに入れていて、私が買おうと思った時は、お手頃価格のカニカマは売り切れていて、「焼きガニ風味」とか少々凝ったやや価格が高い商品しか残っていませんでした。

 

冒頭の「所さん!大変ですよ」では、

・カニカマは、能登の食品加工会社スギヨが昭和40年代の後半に開発した

・もともとは、人工クラゲの開発中に失敗作としてたまたまできたものがカニカマだった

・カニカマ製造装置メーカーの注文は例年の3

NHKでは社名は出なかったが、おそらく製造装置メーカーはヤナギヤ)

・フランスでは「SURIMI」という名前でスーパーで売られている

・ヨーロッパのカニカマは、殆どがリトアニアで生産されている

・世界で一番カニカマを食べている国は、フランス

・日本のスーパーでは、鮮魚コーナーに配置されている商品もある

・取材したスーパーでは、カニカマが以前は20アイテム程度であったが現在は50以上ある

・・・

といったことを紹介していました。

 

専門的なことはわかりませんが、おそらく、カニカマ製造装置には、多くの特許があるでしょうし、カニカマを生産する日本の各食品会社もカニカマ関連の製法特許を取得しているでしょうから、ヨーロッパをはじめ世界各国でカニカマが「健康食品」として大ブームであるならば、日本企業に特許料など莫大な収益があってもよさそうですが、きっとそのような仕組みにはなっていないのかもしれません。

 

個人的には、回転寿司屋さんに行くと、必ず注文するのが「カニカマを使ったカニサラダ軍艦巻」です。

寿司好きの友人と食べに行くと「邪道だ」と小馬鹿にされることがあるので注文を控えていますが、おひとりさまの「孤独のグルメ」の時は、ほぼ必ず注文しています。

 

調べていると、スペインではカニカマのアヒージョが定番化しているそうです。

ホンモノの「カニ」だと、アレルゲンの問題が生じますが、カニカマの主原料であるスケトウダラには、魚卵由来のアレルゲンの可能性がありますが、食品会社では開発段階や製造段階で定期的にチェックしていますが、たいていは、ほぼない(気にするレベルではない)ので、安全安心の食材です。

さすがに、日本のお店でアヒージョにカニカマが入ったものは、まだお目にかかったことがありませんが、近年のカニカマブームを考えれば、アヒージョやパエリア、ピザなど、本来、カニが使われているべき料理に、カニのフェイクではなく「カニカマ」としてどんどん使用されるようになるのかもしれませんね。

 

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author:有賀正彦, category:一般コラム, 10:47
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