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ISO認証(一時的サイトの審査方法)について

JUGEMテーマ:ビジネス

 

組織の仕事の仕組み(マネジメントシステム)が国際規格に適合し、有効に機能しているかを第三者が審査し、世間に公表するISO認証制度がある。

 

このISOマネジメントシステム審査について、最近、個人的に気になっている点を備忘録代わりに、何回かに分けて少しまとめておきたい。

 

今回のテーマは、「一時的サイトの審査方法」について。

 

一時的サイトとは、

「依頼組織が限定された期間内に、特定の業務又はサービスを提供する(物理的又は仮想の)

場所で、常設サイトになることが意図されていないものである」

と定義されています。

 

製造業でも、サービス業でも、例えば、工場内でものづくりをしていたり、レストランのように店舗でサービスを提供している場合は、主たる活動が「常設サイト」内で実施されるのが通常です。

 

しかし、例えば、建設業であれば、構造物を施工する主たる現場は、工場などの常設サイトではなく、機関が限定された一時的サイトで実施されます。

また、移動販売のような無店舗販売業であれば、事務所(常設サイト)では、経営管理や経理業務程度で、サービス提供のプロセスの大半は、「一時的サイト」で実施されます。

貨物、旅客など、輸送業も主たる活動は「一時的サイト」です。

 

レアな業種ですが、水道メーター、ガスメーターの検針サービスのような業態も、主たるプロセスは「一時的サイト」で実施されているといえるでしょう。

 

認証機関を認定するための認定基準では、

 

(以下、IAF MD5:2015から引用)

「認証の申請者又は認証を受けた依頼者が、その製品又はサービスを一時的サイトにおいて 提供している状況では、そのようなサイトは、審査プログラムに組み込まれていなければならない」

(引用ここまで)

 

と規定されています。

 

つまり、言わずもがなですが、常設サイトの活動だけでなく、一時的サイトでの製品またはサービスの提供があるならば、審査プログラムの中でしっかり一時的サイトの審査計画を立てて、ある頻度で一時的サイトの審査を実施しなさい、ということが認証機関には要求されているわけです。

 

ただ、この一時的サイトの審査を実際に認証機関が実施するとなると、工夫が必要になります。

というのも、建設現場のような場合は、比較的、通常、資材の搬入や作業員の出入りがあり、施主側の許可を得ていれば、容易に審査をしやすい状況にあります。

しかし、例えば、タクシーやリラクゼーションといったサービスの場合は、通常、サービス提供者は、「運転手」や「施術者」単独であり、サービスを提供される側も「一般消費者」です。

B to B」の業態であれば、「第三者機関の審査があるので、すこし現場を確認させてください」と事前に関係者に伝えれば、ISO認証制度は、そこそこ産業界に認知されているので、協力的なケースが多いです。

しかし、一般消費者には、「認証機関の審査員が少し現場を立ち会わせてください」とお願いしたところで、「なんのこっちゃ」とびっくりし、了解を得るのは困難です。

 

私の経験では、自動車教習所や葬儀運営会社、イベント運営会社の一時的サイト(要は、教習車の中や葬儀現場、コンサート会場)に立ち会った経験があるので、詳細の方法論は伏せますが、一時的サイトの確認をすることは、工夫は要しますが、可能です。

 

したがって、「確認が困難なこと」を理由に、一時的サイトの審査を避けるような審査手順を無理くり構築することは、おかしいと思っています。

また、認証機関の中には、「一時的サイトに相当する業務」が十分に想像・想定できていなくて「確認しやすい無難なプロセスのみ」しか見ていないケースもよく見られます。

認証審査が社会に信頼されるためにも、認証機関は、工夫して一時的サイトの審査を実施して欲しいものだと思います。

(※ 自分を変える“気づき”ロジカル・シンキングのススメ メルマガ581号より)

 

 

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author:有賀正彦, category:ISOマネジメントシステム全般, 05:37
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ISO認証(公平性に対する潜在的な脅威)について(後編)

JUGEMテーマ:ビジネス

 

(前編からの続き)

そのようなわけで、認証機関は、社会に認められた存在となるために、認定機関からの審査(認定審査)を国際的な認定基準にしたがって受審します。

そして公平性に関する認定基準には、

 

(以下、認定基準より引用)

「認証機関は、他との関係をもつことから生じるいかなる利害抵触をも含む、認証の提供から生じる利害抵触に関連するリスクを現状に即して特定し、分析し、評価し、対応し、監視し、文書化するためのプロセスをもたなければならない。

公平性に対する脅威が存在する場合、認証機関は、どのようにその脅威を排除又は最小化するかを文書化し、実証し、また、残留リスクを文書化しなければならない。

この実証は、脅威が認証機関の内部から生じるか、他の個人、団体又は組織の活動から生じるかにかかわらず、特定される全ての潜在的な脅威を網羅しなければならない」

(引用ここまで)

 

という規定があります。

要は、認証機関に関連する機関や役職員など個人が、認証機関の公平性を損なうことがないか否かを分析、評価し、監視することが求められているのです。

例えば、認証機関が、認証以外の別のサービス(例えば試験サービスや準法定検査など)を提供していれば、被認証組織は、ISO認証以外のサービスでの結果を期待して審査を依頼するかもしれませんし、また、認証機関側もその組織の期待を認識して認証活動を実施すれば、ひらたくいえば、「双方によこしまな気持ち」があるわけで、そのこと自体が「公平性を損なう可能性がある」わけです。

 

ただ、元も子もない話ですが、認証機関が、司法の世界でいえば、裁判所のように唯一の機関であり、その財源が税金であるようなケースであれば、この「公平性」に関しては、ほぼ一挙解決するでしょう。

購買する側が認証されていることを組織に求めるのであれば、購買する側がお金を拠出してそれが認証機関の財源となり、被認証組織は、基本的に審査費用を負担しない仕組みにしなければ、いくら公平性担保の仕組みを認証機関側が構築したところで、「審査される側が審査する側に対価を払っているという潜在的な脅威」は、取り除くことは難しいよな、と思います。

(※ 自分を変える“気づき”ロジカル・シンキングのススメ メルマガ581号より)

 

 

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author:有賀正彦, category:ISOマネジメントシステム全般, 09:08
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ISO認証(公平性に対する潜在的な脅威)について(前編)

JUGEMテーマ:ビジネス

 

組織の仕事の仕組み(マネジメントシステム)が国際規格に適合し、有効に機能しているかを第三者が審査し、世間に公表するISO認証制度がある。

 

このISOマネジメントシステム審査について、最近、個人的に気になっている点を備忘録代わりに、何回かに分けて少しまとめておきたい。

 

今回のテーマは、「公平性に対する潜在的な脅威」について。

 

言わずもがなですが、ISO認証制度は、「マネジメントシステム」(仕事の仕組み)に対する外部保証の制度です。

マネジメントシステムの種類によって、その目的は、少し変わりますが、基本的には「顧客からの信頼を得るための制度」です。

 

例えば、部品を組み立てて完成品を製造・出荷するメーカーがあるとした場合、完成品を製造する会社は、部品を協力会社から購買します。

その部品購買が、1回だけの取引であったり、JIS規格品など信頼性の高い市販品であれば、サンプルで部品を取寄せて、仕様に適していると現物を見て判断すれば、協力会社から部品を購買して終了です。

 

しかし、部品購買が大量かつ長期に及び、その都度、部品仕様が異なるような場合は、購買する部品そのものの品質に加え、その協力会社の生産体制、経営管理体制がしっかりしているか否かをチェックする必要性が生じます。

こうした協力会社の経営管理体制のチェックが、数社であれば、手間はそんなにかかりませんが、購買先が数千社に及べば、調達側が自らチェックすることは、膨大な資源が必要になります。また、部品を提供する会社にとっても、部品の提供先が数百社に及べば、提供先毎に経営管理体制のチェックを受けることも相当な負担です。

 

そこで、こうした組織の経営管理体制のチェックは、専門の第三者の認証機関に任せて認証してもらい、部品を購買する組織は、その認証を利用することで、自らが膨大な購買先の経営管理体制のチェックを軽減することが可能になるわけです。

 

ただ、この場合、組織を審査する第三者認証機関に審査料金を支払うのは、認証を必要とする組織自身になります。

したがって、組織側は、認証機関を「選ぶ側」になり、認証機関としては、「審査を実施する」という立場的には優位にありながら、その収入は組織から得る審査料に依存しているため、被認証組織に対して弱腰になることも考えられます。

 

こうした性質が第三者認証制度にはあるため、認証機関が信頼される審査を提供するためには、なんといっても「公平であること」が最大のポイントになります。

そして、「公平性に対する最大の脅威」は、「認証機関は依頼者(被認証組織)からの審査料を収入源としていること」であるといえるでしょう。

(後編に続く)

(※ 自分を変える“気づき”ロジカル・シンキングのススメ メルマガ581号より)

 

 

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author:有賀正彦, category:ISOマネジメントシステム全般, 06:32
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優良誤認で大阪府より再発防止の措置命令が出た総合スーパーイオン

JUGEMテーマ:ビジネス

 

大阪府が、総合スーパーイオン(運営会社はイオンリテール)に対して、景品表示法違反(優良誤認)で再発防止を求める措置命令を出したことが、報道されていました。(2018419日)

読売新聞の記事によると、

20177月〜20181月に、大阪、兵庫、奈良、滋賀4府県の計10店舗の新聞折り込みチラシで、「ミツカン追いがつおつゆ2倍1リットル」など4商品について、少なくとも24回にわたり、商品数や発売時間帯を限定していないのに「先着300点限り」「昼12時までのご奉仕品」などと表示した」

そうです。

 

景品表示法の優良誤認とは、景品表示法第5条第1号において、事業者が、自己の供給する商品・サービスの取引において、その品質、規格その他の内容について、一般消費者に対し、

(1)実際のものよりも著しく優良であると示すもの

(2)事実に相違して競争関係にある事業者に係るものよりも著しく優良であると示すもの

のことを指します。

 

つまり、

◆不当に顧客を誘引するおそれ

◆一般消費者による自主的かつ合理的な選択を阻害するおそれ

がある表示を禁止しているのです。

 

今回、イオンリテールが大阪府によって問題を指摘されたのは、イオン吹田店の利用者から大阪府に問い合わせが入り調査したからだそうです。

 

このニュースを知って、イオンのウェブサイトをチェックしてみました。

http://www.aeonretail.jp/

すると、「重要なお知らせ」という欄がありクリックすると、419日付で、「大阪府の措置命令に関するお知らせとお詫び」というタイトルのお詫び文が掲載されていました。

お詫び文は短いので、以下に、連絡先を除く本文の全文を引用します。

 

(引用ここから)

弊社は2018年4月19日、大阪府より、大阪府、兵庫県、滋賀県、奈良県内の一部

店舗にて実施した新聞折り込みチラシにおいて、特売企画のセール実施商品として掲載

しました商品の一部について、実際には、セール前まで同程度の価格又は廉価にて販売

していたものとして、不当景品類及び不当表示防止法第7条第1項の規定に基づく措置命令

を受けました。

このような事態に至りましたことで、お客さまをはじめとする関係者の皆様に多大な

ご迷惑とご心配をおかけすることになりましたこと、心よりお詫びを申し上げます。

弊社は今回の措置命令を真摯に受け止め、再発防止に努めて参ります。

(引用ここまで)

 

お詫び文のセオリーである「社長限界でしょ」と照らし合わせてみます。

◆社:謝→被害者への謝罪

 記載あり

◆長:調→調査結果の報告

 記載あり

◆限:原→原因の明示

 記載なし

◆界:改→改善策の提示

 具体的にはなし(再発防止に努める、という方向性のみ)

◆しょ:処→処分、賠償

 記載なし

 

大阪府から措置命令を受けて、何日が経過しているのかわかりませんが、「お詫び文」の内容としては、かなり寂しいものがあります。

読売新聞では、イオンリテールは、

「各店舗で広告表示の内容を守らないといけないという認識が甘く、広告部門との連携もうまくとれていなかった。再度教育を徹底したい」

と問題の原因を発表したようですが、お詫び文では、そういったことも触れられていません。

 

イオンリテールの親会社であるイオンは、環境マネジメントシステムやエネルギーマネジメントシステムの取り組みに熱心で、取引先(仕入先)に対して、食品安全マネジメントシステムなどの取り組みを要求しているぐらい「マネジメントシステム」に対して関心の高い企業です。

続報があるのかもしれませんが、そういう観点で捉える、今回発表されたお詫び文は、物足りない気分満載です。

きっと、取引先がこうした文を提出してきたら、ただちに再提出させそうですね。

(※ 自分を変える“気づき”ロジカル・シンキングのススメ メルマガ590号より)

 

 

 

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author:有賀正彦, category:経営・ビジネスに関する話, 05:47
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社会的地位の高い人はセクハラと捉えていない?!

JUGEMテーマ:ニュース

 

財務省の福田淳一事務次官がセクハラ疑惑で辞任した。

報道によると、与党自民党の二階幹事長から財務省に対して「引導」が渡されたというから、事実上の更迭でしょう。

 

それにしても、私のような凡人からすると、高学歴で、社会的地位の高い人が、こんなつまらない破廉恥行為を犯してしまうのかと思います。

今の時代ですから、記者が、「隠し撮りや録音」をしているのは、常識です。

記録を取られている、と考えれば、「発言には慎重」になるのが普通です。

 

月並な意見ですが、

・権力者なので、世間が知りたい重要な情報を持っている

・高学歴で、社会的地位が高いので、全能者のように自分を勘違いしている

ということだったのでしょう。

福田次官の話ではありませんが、知人の話だと、大企業でも、「女性部下を取引先の接待要員に使う」、「幹部社員の参加する飲み会では女性社員を接待要員として近くに座らせる」といったことは、日本社会では、まだまだ「ふつう」のできごとのようです。

そういった「セクハラ会話」や「軽いボディタッチ」が提供されるサービスの範囲として許されるお店やコンパニオンを招いて接待すればいいのでしょうけれど「プロではなく一般社員だから喜ばれる」という側面もあるのでしょう。

 

話を福田次官に戻しますが、それと、福田次官を庇うわけではありませんが、マスメディア側も「セクハラされるリスクはあるが、女性の方がとくダネをゲットしやすい」と「本音では期待」している部分もあったと思います。

つまり、

・セクハラされても、うまくかわすのが記者という商売だ

・セクハラされても、自己責任でネタを取ってこい

という暗黙の女性記者に対する期待があったのでしょう。

 

慶応大学や東京大学大学院に在学中に成人ビデオに出演歴(佐藤るり名義)があり、日本経済新聞社の元記者であった鈴木涼美氏は、自著やテレビコメンテイターの発言として、「ネタ元への枕取材」や「同業者の記者への枕営業」を告白していますから、ある意味「取材される側と取材する側」に一定の暗黙の「お約束」がある世界なのでしょう。

 

話は変わりますが、「セクハラ」といえば、2018416日に神戸新聞が報じていた「酔っぱらった女性部下を介抱中に彼氏に勘違いで殴られ意識不明になった上司」のニュースが非常に気になりました。(現在は、意識が戻り、治療中)

 

ご存知の方も多いと思いますが、この事件は、記事によると、

415日に兵庫県警加古川署は、傷害の疑いで、加古川市の会社員の男(22)を現行犯逮捕した

◆逮捕容疑は15日午後1110分ごろ、交際女性(22)の自宅近くで、女性の男性上司(36)の顔を拳で数回殴り、けがを負わせた疑い

◆上司は酒に酔った女性を介抱し送り届けた際、女性宅にいた男がこの様子を見て「襲われている」と思い込んで殴りかかった

というものです。

 

殴られた男性上司は、お気の毒としか言いようがありません。

ただ、私の経験では、女性と自宅が「ご近所で近所付き合いがある」という特殊事情でない限り、私が上司の立場であれば、まず、そもそも「べろんべろん」に酔わせません。

仮に、会社行事でさらに上司の人から飲まされたというようなシチュエーションであれば、タクシーに乗せて、運転手にお金を渡して終了!です。

殴られて意識不明になった上司には申し訳ないですが、家族がいる家ならともかく、ひとり暮らしの女性宅に送り届けるとなると、「わずかながら下心があった」と誤解されるのはあり得る話だと思います。

 

逮捕された男性は、仮に立件されて裁判になっても「襲われていると思って過剰に殴打した」ということで、情状酌量が認められ、執行猶予が付くと思いますが、女性との関係がどうなるのだろう??と他人事ながら思います。

 

 

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author:有賀正彦, category:ニュースを題材にした話, 17:33
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プロランナー転向を表明した公務員ランナーの川内優輝選手

JUGEMテーマ:スポーツ

 

公務員ランナーの川内優輝選手が、初優勝したボストンマラソンから帰国し、「驚きの発表」をしました。

2018419日付のサンケイスポーツによると、

20194月をもって埼玉県庁を退職しプロに転向する

◆優勝賞金(約1610万円)の使い道を聞かれ「(プロ転向後の」資金にしたいと思います」と答えた

◆ロンドン世界選手権で、仕事と両立してやれることはすべてやった

◆しかし、この5年、自己ベストを更新していない

◆以前から『3年間結果が出なければ環境を変えなければ』といっていた

◆サインを頼まれると『現状打破』と書き添えるが、何も挑戦していない自分が一番矛盾していると感じていた

と決断の理由を語ったそうです。

 

2019年の5月以降は「公務員ランナー」という「肩書き」ではなくなる川内選手のこの決断は「川内選手らしいな」と思います。

「日本代表引退」という決断から、私は、

「公務員という立場のまま自分のために好きな大会に出る、トレイルやウルトラマラソンにチャレンジするといった活動を継続するのだろう」

と思っていたので、一報を聞いた時は「えー」でしたが、「“現状打破”座右の銘にしている川内さんの中で“何も変わっていないのは自分じゃないか”という自己矛盾」があったと聞いて、「やっぱり自分に正直なチャレンジャーだなぁ」と思いました。

また、「公務員ランナー」という「新しいアスリートの形」を構築・確立し、後に続く人が出てきたことも「プロ転向」へ舵を切った理由なのかもしれません。

 

ランニング界では、いまでもサブテンで走るので「川内選手はすごい」と言われています。

しかし、川内さん自身もおっしゃるように、20133月以降、フルマラソンの自己ベストが更新されていないので、「もう6分台、7分台を目指すことは無理じゃないか」と捉えているマラソン関係者は多いです。

しかし、川内さん自身は「まだまだ、ベスト記録が伸ばせるとは信じているし、諦めていない」と考えており、驚きました。

 

記者会見の中で、優勝賞金があれば、スポンサーがいなくても「3〜4年は活動できる」と発言しています。

優勝賞金は約1600万円ですから、4年で割ると1年あたり約400万円。

公務員なのでこれまで受取れなかった出場料が、ゲストで大会に呼ばれるともらえますし、遠征代は、これまでも大会側が出してくれるケースが多かったので、活動費としては、確かに34年は心配なさそうです。

 

ただ、「公務員」ということで、「交通費宿泊費」程度で川内選手を招待できるという「低コスト」だったので、全国の地方大会からの出場オファーが来ていたと思います。

しかし、「大会ゲストビック5」(谷川真理さん、増田明美さん、有森裕子さん、高橋尚子さん、千葉真子さん)のようなゲスト料がかかるとなると、これまで川内選手が参加していたような地方大会からはお声がかからないかもしれません。

5月の仙台国際や錦秋湖、9月の稚内では、少なくとも川内選手にお会いできそうなので、今後の活動プランをお聞きしてみたいと思います。

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author:有賀正彦, category:スポーツ・芸能に関する話, 11:36
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日本相撲協会は環境の変化に弱い組織

JUGEMテーマ:スポーツ

 

「大相撲の女人禁制」問題に端を発して、2018413日放送のフジテレビ系の情報番組「直撃LIVEグッディ!」で、ジャーナリストの木村太郎氏と相撲取材歴30年の横野レイコリポーターの「バトル」が話題になっています。

 

木村氏の主張をまとめると、(一部、スポーツ報知より引用)

◆「今日はちびっこ相撲の話、この間は市長さんのあいさつの話、その前は救命救急士が上がるのかどうだっていう話。全部、底辺にあるのは女性蔑視なんです」と断じた

◆「そういう伝統を持っている団体を税制上、優遇することにしていいのか。国民の半分を少なくともないがしろにしているわけです。ボクはそこに問題があるって言っている。そういう団体をほったらかしにして、税金をまけさせていいんですか」などと指摘した

 

この木村氏の意見に対して、横野氏の主張は、(一部、スポーツ報知より引用)

◆「女性蔑視じゃないと思います」

◆「じゃぁ歌舞伎とか宝塚とか税制優遇とかないですけど」

◆「でも、女の子が土俵に上がらないからと言って公益性がなくなるとは思わないんですけど」

というもの。

 

個人的には、木村さんの意見に私は概ね賛同です。

2008年の「公益法人制度改革」により日本相撲協会は、「公益財団法人」に移行し、税制上の優遇も受けています。

そもそも「公益性」とは「なんぞや」なのです。

大相撲の地方巡業やイベントとしてのちびっ子相撲は、大相撲の普及・啓発にあるわけで、国民に開かれた存在であるべきでしょう。

100歩譲って、大相撲の本場所が開催される国技館、名古屋場所の愛知県体育館、大阪場所の大阪府立体育会館、九州場所の福岡国際センターの「本場所開催中の土俵」は「女人禁制」だとしても、地方巡業や今回のような大相撲の各イベントについては、「公益法人」を名乗るのであれば「性別、国籍などの差別」があってはならないと思います。

 

話は変わりますが、日本相撲協会は「環境の変化」に弱いのだと思います。

死傷者も発生した稽古における「かわいがり」問題。

これも、昔は、若い力士の成長を願い、厳しい環境に耐え抜き、肉体と精神を鍛える「方法論のひとつ」だったのでしょう。

しかし、稽古の一環としての「かわいがり」という「形式だけ」が残り、「かわいがりを理由にしたイジメ、シゴキ」を「相撲部屋の伝統」とはき違えて、「事件」となったのでしょう。

 

今の時代は、「世間の価値観」、「法律や条例」に合わせた組織運営が求められる時代です。

「昔はこういうことも許されていた」というのは、「相撲資料館」に残しておけばいい話で、「社会性」あっての組織であるべきです。

 

それにしても、「ちびっ子相撲」の女児の不参加については、日本相撲協会の対応は失敗です。昨年まで許されていたものが「女児のケガが発生した」ことを理由にしていますが、今どき、「男性より女性の体力が必ず劣る」とは誰も思いません。

仮に、「女児不参加」とするならば、「男児と女児のけが人のデータ」を明確に示して、論理的に説明するべきでしょう。

「体力不足」を不参加理由にするならば、ジェットコースターの乗車条件ように「身長や体重」で区分けするべきで、「性別」は今の時代、大問題になることが、相撲協会は想定できなかったのでしょうか。

 

そもそも、少なくとも江戸時代以降、幕府や明治政府の庇護のもとに大相撲は成立していて、自主独立した組織ではなかったと思います。

また、日本相撲協会において、一般企業でいう経営陣である理事は、若い頃から「お相撲一辺倒」だった人々が大半を占めて運営する組織です。

この経営陣に、「社会性」や「世間の価値観」「コンプライアンス」など「環境の変化」を意識した公益法人としての組織運営をするのは、私は困難であると思います。

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author:有賀正彦, category:スポーツ・芸能に関する話, 06:30
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環境経営マネジメントシステムの管理すべき守備範囲

JUGEMテーマ:ビジネス

 

言い尽くされた話ですが、最近の企業の常識として「環境を無視した経営はできない」時代です。

世間一般にわかりやすい「企業が取り組む環境への取組内容」は、節電やエコ運転、廃棄物の削減やリサイクル率の向上、あるいは、環境団体や環境政策へ寄付や植樹活動といった社会貢献でしょう。

 

ただ、「企業が取り組む環境対策」ですから、例えば「こまめに電気を切ります」的な、単純な節電や「できるだけ裏紙を使います」、「資料をプリントアウトするのではなくできるだけプロジェクターに投影して紙の使用量を減らします」的な取組は、企業が「環境経営をする」と宣言すれば、1〜2年で周知徹底されるでしょう。

 

今の時代は、節電や燃料の削減、ごみの削減といった取り組みも、こうした「節約しましょう」的な取組みではなく「業務改善や改革」レベルで取り組むケースがメインになってきました。

廃棄物の削減であれば、材料を加工する際に発生する端材を減らすために設計や生産プロセスを見直した取組や単純に埋め立て処分にする廃棄物の処理方法から、リサイクルできる業者の開拓などです。

 

また、「節約レベルの取組」は、製造メーカーであれば、出荷するまでの自社のエネルギー削減だけですが、「製品自体が使われる段階や廃棄する段階での環境負荷削減」に対する取り組みまで考慮すれば、社会全体で環境負荷を削減する取り組みになります。

 

少し前に、ある会社に訪問して、緊急事態への取り組みをお聞きすると、敷地内の業務や設備由来の事故や災害といったことを想定し、対応手順を定め、しっかりと訓練を実施していました。

しかし、その企業は、敷地外の彼らが責任を有する緊急事態は、あまり特定されていませんでした。

例えば、顧客に引き渡し前の製品や半製品の運搬は協力会社に発注しています。

また、製品のテストは、敷地外の施設で実施しています。

廃棄物の収集運搬、処分についても、専門業者に委託していますが、作業が完了して、排出業者がマニフェストでその処理を確認するまでは、排出者の責任です。

しかし、そういったプロセスで生じる緊急事態は、特定されていませんでした。

 

ラジオで、道路公団の交通情報が流れていました。

聞き流していたので、うろ覚えですが、毒劇物指定のホルムアルデヒドを積載したタンクローリーが横転したというニュースでした。

このタンクローリー輸送の会社はもちろんですが、タンクローリー輸送を発注した会社を含めて、「環境上の緊急事態として想定」していたのかな、と思いました。

 

「環境経営」=「エネルギー使用量や廃棄物排出量削減や法令順守」、だけでなく、考慮すべき守備範囲は、製品特性や業務特性に応じて、相当広い(どのレベルで管理するかどうかは別にして)ということを認識しておかなければ、片手落ちの環境マネジメントシステムになってしまうことを認識する必要が、環境経営に取り組む企業にはあるのです。

(※ 自分を変える“気づき”ロジカル・シンキングのススメ メルマガ572号より)

 

 

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環境マネジメントシステム(ISO14001)の自己宣言の信頼性

JUGEMテーマ:ビジネス

 

ご存知の方も多いと思いますが、環境マネジメントシステム規格(ISO14001)は、主要な用途としては「第三者審査機関における認証のための要求事項(規格)」です。

つまり、認証を取得したい組織が、顧客要求や社会的イメージアップといった目的において「第三者認証」が必要になった場合、第三者機関(認証機関)に審査してもらうための基準となる規格です。

 

マネジメントシステム監査費用は、規格にも寄りますが、基本的には、従業員数、業務の複雑性、環境負荷、本社以外の外部事業所の数・・・といった要素によって、審査工数が変わるので、一概には言えませんが、「上場企業に対する監査法人による会計監査費用」と比較すれ安価です。

しかし、大企業で、こうした必要は「必要経費」として割り切って予算計上できる組織は問題ないですが、今の時代は、従業員規模が30人未満の会社であっても、業務内容によっては、「マネジメントシステム認証」が顧客などから要求されているケースも多く、事業規模の小さな組織にとっては、実質的なマネジメントシステム体制を整えることも大変ですが、目の前の「審査費用」も頭痛の種となっています。

 

ただ、環境マネジメントシステム(ISO14001)の場合は、規格で「自己宣言に利用できる」旨が記載されています。

「自己宣言」とは、文字通り、

「第三者機関による審査を受けて認証を得ることなく、自ら企画への適合性を宣言」

することです。

 

言わずもがなですが「第三者機関による認証」と「自己宣言」ですが、もちろん、前者の方が、信頼性があります。

第三者機関は、定期的に認定機関(日本の場合は、公益財団法人日本適合性認定協会(JAB))による審査を受けており、認証機関の経営状態、審査内容、審査要員の確保、公平性・公平性確保の状況・・・といった項目についてチェックされているので、認証機関が発行した「認証書」には、一定の信頼性が担保されています。

 

一方、自己宣言は、「第三者機関への審査費用が掛からない」という最大のメリットはありますが、自らが「ISO14001に適合しています」と宣言するので、仮にすばらしい体制でシステムが動いていても、「信頼性」という点では、ぐーんと落ちます。

実際、自己宣言した組織が、顧客や消費者から問い合わせがあった場合、適合性の証明に必要な、例えば、「内部監査やマネジメントレビューの結果」や「環境目標の取組状況に関する記録」を提示する必要があり、仮に「ぜんぜんできてないじゃん」という状態であれば、信頼性はガタ落ちでしょう。

 

したがって、多くの場合、「自己宣言」する組織は、

1)環境マネジメントシステムを構築し、認証が必要とする状況が発生した場合にすぐに審査を受け認証取得できる状態を維持しておき、専門機関(非認証機関)に適合証明してもらい自己宣言する

2)一旦、第三者機関による認証を取得したのち、「自社運用」という位置づけで、自己宣言に切り替える

というパターンが多いです。

 

要は、

・「認証機関ではない専門家に適合していますよ」と保証してもらって、自己宣言する

または、

・「認証取得後、もう自分たちでシステムを自主運営できるから」認証は辞めて自己宣言する

というケースです。

 

後者のパターンは、2000年前後に「自治体の環境マネジメントシステム認証」が少しブームになった際に取得した自治体が、その3年後、あるいは6年後に認証を返上して「自己宣言」しているケースが多いように感じます。

ただ、現実には、日本人の性格か、「外部からの監査が入らなくなるとなーなーになる」という面が強いようで、うまく運営できていない組織が多いと聞きます。

 

自らの組織が「自己宣言」する、あるいは、取引先(協力会社)に、環境マネジメントシステムの体制を要求されている組織、または、取引先にISO14001相当のマネジメントシステムを要求する組織は、その組織の「自己宣言」が「どのように信頼性を確保しているのか」を確認・理解しておくことがポイントとなるわけです。

(※ 自分を変える“気づき”ロジカル・シンキングのススメ メルマガ568号より)

 

 

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author:有賀正彦, category:経営・ビジネスに関する話, 05:44
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日本人選手として31年ぶりにボストンマラソンを制した川内優輝選手

JUGEMテーマ:スポーツ

 

日本時間の16日夜中に、うれしいニュースがネットで流れていました。

「公務員ランナー」こと、埼玉県庁(県立久喜高等学校職員)所属の川内優輝選手が、アメリカのマサチューセッツ州で第122回ボストン・マラソンで2時間1558秒をマークして初優勝しました。

日本勢の優勝は、9回目(8人)で、1987年大会覇者の瀬古利彦氏以来31年ぶりの快挙です。

(瀬古選手がボストンマラソン制した1987年(1981年も優勝しているので2回目)は、川内選手の生まれた年)

 

ボストンマラソンの優勝を受けて、川内選手のボストンマラソンに関わる色々なエピソードが報じられています。

私が「川内選手らしいな」と思ったのは、ボストンマラソン出場の経緯です。

日刊スポーツによると、(記事を一部編集引用)

「川内選手の代理人であるラーナー・ブレッド氏が2017年夏に大学の先輩に当たる往年の名ランナービル・ロジャース氏(ボストンマラソン3連覇)と野球のレッドソックス−マーリンズ戦を観戦した際に、ロジャース氏が川内選手へ向けて、ボストンマラソンの出場のラブコールをした。

その動画をブレッド氏からもらった川内選手は30分以内に出場する意向を伝えた」

そうです。

 

川内選手は、20092月の別府大分毎日マラソンが初フルマラソンで、今回のボストンマラソンまでに、フルマラソンを81レース走り、2時間20分以内は79レース(世界記録)、優勝は、33回を数えます。

2009年:3回(別府大分毎日、東京、福岡国際)

2010年:2回(東京、福岡国際)

2011年:5回(東京、大邱(世界陸上)、大阪、福岡国際、防府読売)

2012年:9回(優勝5回、海外3レース)

2013年:11回(優勝5回、海外6レース)

2014年:13回(優勝7回、海外5レース)

2015年:13回(優勝5回、海外6レース)

2016年:9回(優勝2回、海外5レース)

2017年:12回(優勝7回、海外7レース)

2018年:4回(優勝4回、海外3レース)

 

川内選手の初優勝は、20124月のかすみがうらマラソンですが、この時の川内選手は世間的には、まだ有名ではなくて、「埼玉県庁に勤務している市民ランナーなのにすごいなぁ」と思った記憶があります。

(私も20124月のかすみがうらマラソン(通算4回目のフルマラソン)を走り、3時間336秒(当時の自己ベスト)でした)

 

川内選手の特徴として、有名なのは「レースを最高の練習の場としている」ことです。

この方法は、練習時間に制約のある市民ランナーとしては、「常識的な方法」として、今では認識されるようになりましたが、川内選手がやりだしたころは、「常識外れ」と言われており、感慨深いものがあります。

 

また、川内選手の特徴として「日本全国の地方大会や海外レースにたくさんチャレンジしている」ことです。

これは、川内選手に直接はっきり聞いたわけではありませんが、「最強の市民ランナー」として有名になったことで、全国の市民マラソンから「ゲストランナー」としてのオファーが殺到していること、および、サブテン(2時間10分以内)の記録を保持していることで、海外のレースからも招待してもらえることが関係していると思います。

川内選手をゲストランナーとして招待した大会事務局関係者(千歳JALマラソン、釧路湿原マラソン)に聞いたことがありますが、「公務員」という立場もあるせいか、「交通費と宿泊費以外は原則受け取っていない」そうです。

したがって、サラリーマンでかつ、スポンサーが付いているわけではないので、招待選手として「交通費、宿泊費」が提供される大会を選んで参加することは、川内選手の競技活動としては、最大のメリットになるわけです。

 

話題をボストンマラソン2018に戻しますが、今回の優勝タイムは「2時間15分台」と、「超高速化」した現代マラソンにおいてタイムだけ見れば平凡です。

しかし、気温は5度前後で、強い雨が降っていたことから、体感温度はマイナス気温であったでしょうから「強烈な悪コンディション」です。

また、エントリーした選手は、持ちタイムが、

2時間4分台:3

2時間5分台:3

2時間6分台:3

2時間7分台:1

で持ちタイム「2時間814秒」の川内選手は、持ちタイム11番目の選手でした。

そんな中での「ワールドマラソンメジャーズ」(東京、ボストン、ロンドン、ベルリン、シカゴ、ニューヨーク+五輪、世界選手権)のひとつであるボストンマラソン制覇は、「快挙」です。

当初、川内選手は、「目立たないように集団の中に潜む」作戦でした。
しかし、ケニア、エチオピア勢がスローペースになったことで、最初から仕掛けて先頭集団のペースをアップさせて、体脂肪がなく後半失速した優勝候補たちをしり目に「世界一のラスト2.195キロ」ともいわれる得意の後半の追い上げで粘り切った「作戦勝ち」といえるレース展開だったと思います。

 

それにしても、川内選手は、「寒さに強いランナー」です。

「暑いのは苦手」(これは体質的な問題ですから、後天的に極端に鍛えられません)と自覚して、2019年世界陸上がドーハ、2020年が東京五輪と「代表レースは暑い季節」になることから、「代表引退」を表明しています。

けれども、「サブ2時間20分」や「サブ10」、「各都道府県のフルマラソン最高記録」など、「多様なマラソンの価値観における記録」を作って、「市民ランナーの星」として、輝き続けて欲しいと思います。

 

 

 

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author:有賀正彦, category:スポーツ・芸能に関する話, 13:52
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